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企業を強くする未来予測の決定版

全産業分野における劇的な変化を網羅。
50のメガトレンドで未来を予測する!
日経BP未来研究所『メガトレンド2014−2023』

事例
ユニアデックス株式会社 様
  • エクセレントサービス創生本部
    未来サービス研究所 所長
    小椋 則樹 様

所在地

設立

従業員数

:東京都江東区

:1997年3月

:3,130

http://www.uniadex.co.jp/

事業内容:日本ユニシスグループのICTインフラトータルサービス企業としてITインフラの設計、構築、サポートなどを提供。サーバー、ネットワーク、デバイスなどを統合的に取り扱い、ネットワークインテグレーション、システムマネジメント、保守サポート、グローバル対応、各種ソリューション提供を通して、多業種のICT活用高度化を支えている。サービス提供拠点は、国内約180カ所、海外約130カ国におよぶ。

これを活用!日経BP未来研究所『メガトレンド2014−2023』

あらゆる企業にとって「未来像を的確につかむ」ことは重要な課題です。企業が成長し、変化に対応し続けるためには不可欠な要素だからです。

ユニアデックス株式会社様では、未来予測を担う新部門として「未来サービス研究所」を創設。その事業をサポートする調査資料として日経BP未来研究所『メガトレンド2014−2023』を採用しました。

膨大な文献や統計データを独自の視点で分析した未来予測情報を活かして、新たな企業戦略立案や新事業創出に挑んでいます。

事業創出・戦略立案のために、的確な未来予測を。

未来へのシナリオを描く

ユニアデックス株式会社様が未来サービス研究所を発足したのは2013年4月のこと。めまぐるしく変化する時代の中、さまざまな業種・顧客の情報システムを支える企業として5年〜10年先にどのようなサービスを提供し、いかなるイノベーションに挑むべきか。未来への予測を通して新たな道を切り拓き、ビジネスを変革・創造するためのビジョンの策定や提言をするべく、新たなミッションがスタートしました。

未来予測の指針が必要だった

「研究所の使命は“未来を見すえる”ことですが、何しろすべてが初めての経験でした。ともすれば予測が単なる“妄想”となってしまう不安要素もはらんでいますし、どのような流れでものごとを捉えて、計画を立案していくか?その根拠となる信頼できる情報源を探し、収集することからすべては始まりました」。

未来サービス研究所 所長 小椋則樹様は、発足時の戸惑いを語ります。

当初は、Web上で公開されているものを中心に、さまざまな未来を予測するサービスに目を通しましたが、理想や目的にかなう資料にはなかなかめぐり会えなかったそうです。

「IT企業であるがゆえに、視点がどうしてもITが機軸になってしまう。事業のために未来を見すえるには、政治・社会・産業分野など専門分野外の幅広いトレンドを知ることが重要だと考えていました。ところが、いざ探してみると社会学的な視点に重点を置いた資料が多く、情報テクノロジーとの関係性に結びつけ論考しているものが、なかなか見つからなかったのです」。

未来予測情報に求めていた課題
1. 未来予測の確かな指針となってくれる

予測の根拠・裏付けが明瞭で、信頼のおける確かな情報を網羅していること

2. 中長期の経営を見すえた予測が必要

「未来サービス研究所」に求められているのは中長期の展望に基づく未来戦略。向こう5〜10年の未来予測が網羅されていること

3. 自分たちの視野をさらに広げてくれる

ITのみならず、政治・社会などのあらゆるトレンドを多角的かつ幅広い視野でとらえ、現在から未来までを見わたせること

『メガトレンド2014−2023』の独自性と普遍性に着目。

独自の視点を評価

課題を満たす未来予測の調査資料がなかなか見つからない中、あるとき小椋様の目にとまったのが、日経BP未来研究所の『メガトレンド2014−2023』でした。

「メガトレンドは、政治・社会・テクノロジーなどのトレンドとビジネスの関わりや変化について、広範囲な視点で的確に示され、理解しやすいと思いました」。

導入検討時は、ちょうど未来サービス研究所が設立された2013年のこと。折良く開催された、著者 川口盛之助氏によるセミナーにもご参加いただきました。

「著者の川口盛之助さんの講演はメガトレンドの話が中心でしたが、その内容は私たちが今後どのように未来予測を行えば良いのか?という命題とたいへんフィットしており共感を覚えました」。

特に小椋様が注視したのが、情報テクノロジーとの関連性にフォーカスした独自の考察でした。

「偏りのない視点で、川口さんは多様なトレンドの流れを見せてくれました。その中で“これからは、あらゆるトレンドがITに集約されていく”とコメントしてくれた。向こう10年の多様な世の中の動きが、私たちの得意分野に関連づけられるまでの論理が新鮮で、とてもわかりやすかったのです。企業の事業計画はだいたい向こう約3年ぐらいを見すえながら動いていますが、3カ年計画を3回で約10年ですから、中〜長期を予測するうえで10年の予測はリアルかつ的確な期間だと感じました」。

小椋 則樹 様

経営的視点の重要性

経営的視点が備わっていたことも導入の決め手となりました。

「多様なトレンドとITとの関わりが、技術一辺倒ではなく、経営方針を補うような観点で分析されていました。いわゆるB to Bの視点から、私たちが事業分野において、“何ができ、何をすべきか”が明瞭に示されており、資料中の分析図などの図表もたいへん良くできていて、新たな視点や発想を掘り起こす上で役立つと思いました」。

導入検討段階では、直近の経営課題に取り組む企画部も参加。長期の視点で経営を考える未来サービス研究所と共に協議を重ね、正式採用にいたりました。

決め手はこれ!
  • 現状分析とトレンド予測の手法が研究所のコンセプトに合致していた
  • 中長期戦略を見すえた予測が網羅され、経営的視点で分析されている
  • 期間「10年」というリアルかつ現実的な予測
  • 図示が興味深く新鮮。現状分析や未来予測の方向性を共有する上で有益
  • 「すべてのトレンドはITに集約される」という川口盛之助氏の考え方に共鳴

未来予測が事業創出に活かされた。

導入効果
未来予測の共通言語に

『メガトレンド2014−2023』採用直後より、未来サービス研究所の業務にも変化の兆しが見えはじめました。

「まず、導入時の課題にもあったように、未来予測に関しては“実際に来るのか?妄想なのか?”社内でも疑心暗鬼なところがありました。それに対して『メガトレンド2014−2023』の情報は、“すでにこのような視点の予測があり、これが社会のひとつの潮流でもある” と社内コンセンサスを得る上での共通言語となっていきました」。

『メガトレンド2014−2023』が、未来予測や来たるべきトレンドの話を展開する上での共通言語=指標となることで、社内で様々な課題を協議する際にも、相互の考え方や解釈のズレをカバーしやすくなり、会議もより効率的に進行。以前にも増して本質的なテーマを効果的に掘り下げて議論できるようになったそうです。

活用事例

さらに、『メガトレンド2014−2023』は未来サービス研究所が社内向けに発信するレポートや資料のリソースとしても活用されています。

1. 社内向けレポート

未来サービス研究所では、各種トレンド情報や中長期戦略における事業の方向性を示す複数のシナリオをまとめたレポートを作成し、社内向けに発信。『メガトレンド2014−2023』導入後は、シナリオ作成時に、従来より一歩踏み込んだ「めざすべき方向性」などを具体的に提示できるようになった。

2. 社内会議資料

経営会議における役員向け説明資料や全社会議における配布資料などに活用。議題や折々のニーズに基づいて『メガトレンド2014−2023』より的確な情報を抽出。議題の共有・議事進行にも効果をあげている。

総合的な効果 〜企業戦略・事業創出へ〜
企業戦略・事業創出

未来サービス研究所は設立後2年で、専任担当者11名・各部署と研究所をつなぐ兼務担当者12名(2015年8月)の組織にまで発展しました。

「兼任者の中には、業務上大きな比率を占める、カスタマーサービスやSEのメンバーもいます。サポートビジネスは、未だ変わらないレガシーなイメージがありますが、そこにはクライアントを知っている彼らにしか分からないニーズがたくさん潜んでいます。それらのニーズに対して未来に向けた新しい手法をどのように応用していくか?あるいは、ホテルのサービスのように、お客様が気づかないところを先回りして提供するにはどうしたらいいか?といった新たな価値を未来に向けて考えていこうという意識がすでに定着しています」。

『メガトレンド2014−2023』の存在は社内的にも認知され、「資料を見たい」という要望も多いようです。実際には情報量が膨大なためいきなり適切なデータを抽出するのは難しく、経営戦略や未来研究などを担当する専門部署が適切なキュレーションのもとに社内展開するほうが社内理解・共有がしやすいと小椋様はアドバイスします。

小椋 則樹 様

ビジネス共創活動

未来サービス研究所は、多くの企業と共創ビジネスを構築するというミッションも担っています。ビジネス共創活動においては、パートナー企業との共創活動の過程でブレインストーミングを重ねますが、未来サービス研究所独自の視点を盛り込むうえで『メガトレンド2014−2023』は、アイデアや方向性を確認したり、確かな立脚点を共有する上で役立っているようです。

「共創のパートナー企業へ向けてアイデアを出す際にも、それが“単なる思いつきか否か”メガトレンドが自分たちの検証材料として役立っています。たとえばパートナーが流通企業の場合は、メガトレンドで事前に業界に特化した社内共有や学習ができる。そのエッセンスがプラスに作用して、ブレインストーミングの密度がより濃くなるのです」。

社内に『メガトレンド2014−2023』がワンセットある。それだけで、専門外の領域に対する知識の裾野を広げることに役立てられると小椋様は指摘します。

「人文学、社会学、経済学など多角的な分野の影響や流れが、インフォメーションテクノロジーに系統的に注がれ、集約されていく状況がよく見えてきます。『メガトレンド2014−2023』は、情報産業で製品やサービスを提供している企業や人間にとって、まさにもってこいと思える製品だと思います」。

コメント Comment

エクセレントサービス創生本部
未来サービス研究所 所長 小椋 則樹 様

『メガトレンド2014−2023』の購入当初、まずは序章から終章まで目を通すべきか悩みました。何しろ膨大な情報量ですから。そこへちょうど全体を2時間ぐらいでわかりやすくまとめたデータ版(DVD)が出て、気持ちが一気にラクになりました。まずは山の全容を知り、目的に応じて5合目や6合目から登るというイメージでしょうか。

事業分野や目的によって活用法も無限にありますから。そういった細やかなサポートがあるのはありがたいと思いました。

次代を見すえるスペシャリストと未来を語る

対 談 未来飛行空間 「人工知能は、人類の能力を超えるのか」

未来サービス研究所 小椋 則樹 氏 × ドワンゴ人工知能研究所 山川 宏 氏

http://www.uniadex.co.jp/nextalk/topics/150818.html

本事例で導入したソリューションのご紹介

新興国の急成長とグローバル化、世界の人口爆発と国内で急速に進む少子・高齢化、生命工学、人工知能、自動運転など革新技術の実用化といった大規模かつ劇的な変化が、連鎖しながらあらゆる産業界に「不連続な変化」をもたらしています。

現在の延長線上に未来はありません。企業戦略立案、新事業創出といった局面において、「未来像を的確につかむ」ことが欠かせない要素になっています。10年後、企業が生き残っていくためには、未来を予測し、それを事業戦略に盛り込みことが必要です。日経BP未来研究所が発行するレポートは、これから起きる産業・技術・社会の劇的な変化を予測します。

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