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日経BP社ビジネス誌コラボ通信研修シリーズ

あらゆる業種の意欲的なビジネスパーソンに 経済・金融・トレンドの旬を盛り込んだ
生きた通信研修を届けていきたい

事例
学校法人 産業能率大学 総合研究所 様
  • セルフラーニングシステム開発部
    資格事業推進センター長
    内田 泰之 様
  • 普及事業本部
    マーケティングセンター長
    佐藤 雄一郎 様

所在地

創立

教職員数

:東京都世田谷区

:1925年4月

:610名(2015年4月現在)

http://www.hj.sanno.ac.jp

事業内容:1925年設立の日本産業能率研究所を起源にアメリカの近代的経営を研究し導入・普及させ、わが国初の経営コンサルティングや現代に通じる最新のマネジメントを実践した上野陽一によって創立。その精神と活動を受け継ぎ、大学、大学院、通信教育課程などを通じて、学生・社会人教育事業を推進。さらに、人材開発プログラムの開発と実施、経営革新のためのコンサルティング、組織改革のための制度構築と定着化など、経営課題解決のための豊富なソリューションを提供している。

これを活用!学校法人 産業能率大学 総合研究所×日経BP社
日経BP社のビジネス誌・情報誌を活用した
『社会人向け通信研修』

日経BP社のビジネス誌・情報誌を通信研修のテキストとして活用し、経済やビジネスに関する体系的な知識とトレンド情報を多角的な視野で学ぶ『日経BP社ビジネス誌コラボコース』が誕生したのは2009年のこと。“『日経ビジネス』で経済を読む”からスタートした同シリーズも、すでに7誌9コースを展開。リピート率も高い人気シリーズへと成長しています。
通信教育にビジネス情報誌を取り込むユニークな発想はどこから生まれたのか?
さらに、研修を採用した企業はどのような成果を得ているのか?
学校法人 産業能率大学 総合研究所にてお話をうかがいました。

体系的な知識をベースに最新トレンドを読み込む、
まったく新しい自己啓発のスタイルを構築したかった。

リアルに時代を映す、生きた通信研修を作ってみよう

学校教育のみならず、企業・組織に向けて、幅広い階層と領域に対応した人材育成プログラムやコンサルティングノウハウを用いて、毎年約11,000事業所もの事業所に対してソリューションを提供してきた我が国トップクラスの経験と実績を誇る学校法人産業能率大学様。中でも、通信研修に関しては、社会人向け通信研修市場No.1の位置づけ。全9カテゴリ約400コースものプログラムを展開する同校が日経BP社のビジネス誌に着目した背景には何があったのでしょうか?
「通信研修というのは体系的に学ばせるのが基本で、日々刻々と変化する経済状況に迅速に対応するのが難しいのです。毎週教材を改訂するのは無理な一方、経済の激しい動きは待ってくれない。その最新事情を雑誌という手段で補っていこうという発想が最初にあり、日経BP社のビジネス誌に着目しました」。
講座を発案・開発した、セルフラーニングシステム開発部 資格事業推進センター長 内田 泰之様は当時の状況を振り返ります。
時あたかもリーマン・ショック直後。受講希望者の多くが、我が身に迫る経済の混沌を肌身に感じていた時代です。そんな受講者の心にグッと迫るようなリアルに経済動向を映した研修は開発できないものか?それがコラボ通信研修のはじまりとなりました。

内田 泰之 様

ビジネス情報と組織・人材育成の雄がタッグを組めば

それにしてもなぜ日経BP社のビジネス誌だったのでしょうか?
「それはもう、ダイナミックな経済の動きが手にとるようにわかるからです。経済・経営情報にいちばん強い=『日経ビジネス』という印象がありました。実際調べてみると、まず購読者が多い。記事内容が優れている。主要読者層と講座のターゲットが合致しているうえに、多くの企業経営者や経営幹部は必ずと言っていいほど誌面に目を通しています」。
開発の根底にあったのは「経営トップやマネジメント層だけでなく、一般のビジネスパーソンを中心とした、より幅広い層に向けた通信研修に」したかったということ。知る楽しさを味わいながら、気がつけば経済の基本から最新の潮流を読み取る力まで身についている。そんな学びの場を想定して、新たな講座が開発されました。

 日経BP社のビジネス誌・情報誌を活用した『社会人向け通信教育研修』

ベーシックな通信研修ノウハウと日経BP社人気媒体の最新情報を連携。
「重層的な知識・情報の蓄積」と「最新事情・旬の情報」をバランス良く身につける。

開発のポイント!
  1. 産業能率大学と日経BP社の専門性とノウハウを融合
  2. 受講者の意欲に応えるオリジナル編集の専用テキストを独自編集
  3. 学びの効果を添削で確認。自己啓発の成果を仕事・組織活性化に活かす

経済の核心から市場を読む最新トレンドまで。
楽しく学んで、自己啓発と意識変革をすすめる。

日経BP誌コラボ通信研修シリーズは現在7誌9コース。各プログラムにはどのような特色があるのでしょうか。
「全コースに共通するのは、テキスト+情報誌の定期購読を活用すること。そして理解促進のための添削を実施することです。でも、通信研修の学び方として、最初に誕生した『日経ビジネス』の講座と他の6誌とでは開発の基本的な考え方が少し違います」。

経済の根幹を咀嚼しダイナミックな最新動向に呼応する『日経ビジネス』

『日経ビジネス』で経済を読む"では、オリジナル編集の書籍『日本経済入門』(日経BP社2014年)を活用して、経済史、経済理論、経済の分析などの基礎的な学習を体系的に行い、その上で『日経ビジネス』を活用。普遍的な知識を身につけた上で、現在日本や世界で起こっているリアルな経済の最新動向を読み解きます。いかなる業界・業務においても通用する知識をビジネスパーソンに提供しています。

最新トレンドをワーク&ライフスタイルに取り込む
『日経ヘルス』 『日経WOMAN』 『日経ビジネスAssocié』 『日経マネー』 『日経おとなのOFF』

特定の考え方や体系を通して学ぶのではなく、各誌が取りあげた特集や反響が大きかった記事に基づき、多様な視点や異なる考え方の記事を合わせて再編集したオリジナルテキストを活用。オリジナルテキストは各雑誌の編集部と協議し、独自のカリキュラム構成に基づいて制作されます。
受講者の目線に寄り添うことには特に気を配り、時に親しみやすさやエンターテイメント性も追求。基本的な知識やスキルを中心に、ビジネスの実務に役立ち、日常生活もより豊かにする研修内容を構築しています。

自己啓発を奨励する企業風土が現場を強くする。
強い企業の人材力・経営力を支えるような講座を提供したい。

佐藤 雄一郎 様

業種や年齢、キャリアを超えた
普遍的な研修が企業で活かされる

2009年度の開始以来、受講者数も右肩上がりで増加しています。そこで気になるのが、導入企業における研修の成果や効果です。
「御社と一緒に開発をさせて頂いた通信研修は、企業内研修の基礎となる自己啓発支援制度において採用され、多くの社員の方に受講頂いております。したがって、企業の人材育成方針や受講者のニーズ・志向を的確に捉えていくというのが基本方針です」。
と語る普及事業本部 マーケティングセンター長 佐藤雄一郎様。普段は通信研修の効果や反響を分析。また、企業の人材開発の現状や通信教育の効果などをテーマに日経BP社の人材開発支援サイト ヒューマンキャピタルOnlineにコラムも執筆している。
「通信講座全体では製造業の企業が多いのですが、雑誌コラボコースに関しては、業界を問わず幅広い企業様で採用頂いております。どちらかといえば、自己啓発支援制度を設けて熱心に取り組んでいるようなお客様が多く、リピート率も非常に高いと思います」。

雑誌+通信研修のコラボから、新たな潮流が生まれる可能性も?!

ここに来て、今まで動きがなかった新たなターゲットの受講も増えているようです。
「女性が活躍する社会で、女性の心をしっかりつかんだという意味では『日経WOMAN』の反響が高く、30代を中心とした女性受講者が増えました」。
内田様によると、『日経ビジネス』『日経おとなのOFF』に若い受講者が意外にも多いなど、雑誌のボリュームゾーンとは異なる受講者の拡がりを見せているそうです。さらに、最近ではストレスの増加や健康意識の高まりなどの影響から、『日経ヘルス』のコースのように食生活や生活習慣改善といったテーマにも大きな関心が寄せられているとか。
「雑誌コラボコースが通信研修として定着し、従来の通信研修とは異なるひとつのジャンルを確立することができました。雑誌ならではの即時性や社会を映し出す力が、潜んでいた研修ニーズを浮き彫りにして、新たな可能性を拓いてくれそうです。今後も多様な企業のご要望に応えられるように取り組んでいきます」。

若い社員がネットに頼り過ぎることに危機感を抱く企業は多いようです。
「情報をセグメントし、事象を冷静に読み取る力を養って欲しい」という声を複数の人事担当者から聞いたことがあります。
そのような現状の中で、雑誌コラボコースは、研修の専門家や編集執筆のプロによる、体系的なプロセスを経て構築され、その間複数の眼が通ったスクリーニングを経て世に送り出されています。
現場を支える社員一人ひとりに優れた自己啓発の機会を提供することは、やがて企業力を下支えする頼もしい力となってくれることでしょう。

コメント Comment

セルフラーニングシステム開発部 資格事業推進センター長
内田 泰之 様

雑誌コラボコースを通して、従来の通信講座とは異なる新鮮な発見と手応えを感じています。まだまだ応えきれていない、企業や業界、人事担当者様の研修ニーズに応えながら、これからも企業と人材の成長に効果を発揮する研修プランを開発、ご提供することに努めたいと思います。

普及事業本部 マーケティングセンター長
佐藤 雄一郎 様

今後もさらに企業ニーズや受講者の自己啓発の意欲に応えられるよう普及促進を進めていきます。プロモーション施策にも積極的に関わり、魅力と効果を伝えていきたいと思います。

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日経BPマーケティング 産能大通信講座担当
TEL 03-6811-8099

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