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世界再エネ・ストレージビジネス総覧

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系統安定、再エネ平準化、分散エネルギー資源の新展開!

主要企業23社と典型的な22プロジェクトの分析からビジネスモデルの可能性と将来を展望

  • 発行:日経BP社
  • 発売:2017年11月30日発行
  • 調査:日経BP総研 クリーンテック研究所
  • 体裁:A4判レポート240ページ+PDFデータ〔CD-ROM〕

価格: 200,000円+税

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 サンプル版収録内容

第1章 市場動向・ビジネスモデル編から「海外の再エネ併設型プロジェクトの概要」「P2P(ピア・ツー・ピア)」、第2章 企業戦略編から「LG Chem」「AES Energy Storage」、第3章 プロジェクト編から「Stafford Hill Solar Storage Farm」からの抜粋。

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主要企業23社と典型的な22プロジェクトを分析

世界レベルで蓄電池や水素システムなどのストレージビジネスが活発化しています。再生可能エネルギーの導入が増えてきて系統網の不安定化など様々な問題が顕在化し、その救世主としてストレージに脚光が集まってきたからです。ストレージの重要性は以前から叫ばれていましたが、ここにきて価格が下がり、活用法もこなれてきて実ビジネスとして普及し始めたのが最近の状況です。さらに、近年検討が盛んになってきたDER(分散エネルギー資源)でもストレージが鍵を握ります。

本レポートでは、世界で活発化するストレージビジネスの現状を、主要参加企業とプロジェクトを現地取材含めて紹介・分析することで、全体像を明らかにし、ビジネスモデルの可能性と将来を展望します。日本でも北海道や九州で大型蓄電池プロジェクトが動き始めたほか、需要家サイドでも蓄電池の導入が議論されています。日本の今後のエネルギービジネスを考えるうえでも世界のストレージビジネスの動向を把握することは不可欠だと言えるでしょう。

主要なストレージ関連ベンチャーの分析

リチウムイオン蓄電池システム、水素ストレージシステムを中心に主要なストレージ関連ベンチャーの戦略を分析すると共に、ストレージシステム、インテグレーター、オペレーター、サービスプロバイダー、エネルギーソリューションベンダーといった各社のビジネスモデルを明らかにします。さらに、近年盛んになっている各社の合従連衡の動向を明らかにし、将来の市場のシナリオを分析します。

現地取材含めてビジネスモデルの行方を展望

欧米、豪州、日本でもストレージ分野に参入する企業やプロジェクトが急速に増えています。ここでは主要企業23社と典型的な22プロジェクトについて現地取材も含めて調査・分析し、特にどのようなビジネスモデルを志向しているのかを明らかにします。

DER最新動向とストレージ技術との関わりを明らかに

将来のエネルギー市場は、需要家をコントロールするDR(デマンドレスポンス)、VPP(仮想発電所)などのDER(分散エネルギー資源)を有効管理する方向に動いています。最近では、需要家同士が電力取引をしたり、個別の発電所を選択できるP2P(ピア・ツー・ピア)を開発する動きも活発化してきました。これらのDER新ビジネスの最新状況を開設すると共に、ストレージ技術との融合の将来を展望します。

目次

タイトルをタップすると詳細を表示します。

  • 1.1 ストレージメーカー戦略と提携関係
  • 1.1.1 リチウムイオン蓄電池
  • 1.1.2 水素ストレージ
  • 1.2 アンシラリー・系統安定サービス
  • 1.2.1 欧州のアンシラリー・系統安定市場と参入企業の戦略
  • 1.2.2 米国のアンシラリー・系統安定市場と参入企業の戦略
  • 1.3 長周期変動・余剰・下げ代対策型
  • 1.3.1 米国の長周期変動対策の状況とプロジェクトの概要
  • 1.3.2 欧州の再エネ余剰対策型プロジェクトの概要
  • 1.3.3 日本の長周期変動対策の状況とプロジェクトの概要
  • 1.4 再エネ併設型
  • 1.4.1 海外の再エネ併設型プロジェクトの概要
  • 1.4.2 日本の再エネ併設型プロジェクトの概要
  • 1.5 マイクログリッド
  • 1.5.1 オングリッド
  • 1.5.2 オフグリッド
  • 1.6 新DERビジネス
  • 1.6.1 VPP
  • 1.6.2 DR
  • 1.6.3 P2P
  • 2.1 ストレージシステムメーカー
  • 2.1.1 米Tesla
  • 2.1.2 米Aquion Energy
  • 2.1.3 独Mercedes-Benz Energy
  • 2.1.4 韓国LG Chem
  • 2.1.5 独ETOGAS
  • 2.1.6 英ITM Power
  • 2.2 ストレージインテグレーター
  • 2.2.1 米AES Energy Storage
  • 2.2.2 米Stem
  • 2.2.3 米Sunverge Energy
  • 2.2.4 独Younicos
  • 2.2.5 英RES
  • 2.3 ストレージオペレーター
  • 2.3.1 米Beacon Power
  • 2.3.2 カナダTemporal Power
  • 2.3.3 米ARES
  • 2.3.4 英Moixa Technology
  • 2.3.5 独sonnenBattery
  • 2.4 エネルギーサービスプロバイダー
  • 2.4.1 米Virdity Energy
  • 2.4.2 米Powerhive
  • 2.4.3 カナダEnbala Power Networks
  • 2.4.4 英KiWi Power
  • 2.5 エネルギーソリューションベンダー
  • 2.5.1 米AutoGrid
  • 2.5.2 英Open Utility
  • 2.5.3 仏Schneider Electric
  • 3.1 アンシラリーサービス
  • 3.1.1 ドイツ「Schwerin 1、2」
  • 3.1.2 英「SNS(Smarter Network Storage)」
  • 3.1.3 ドイツSWT(Stadtwerke Tubingen)VPPビジネス
  • 3.1.4 日本「甑島リユース蓄電池プロジェクト」
  • 3.2 長周期変動・余剰・下げ代対策
  • 3.2.1 米国「Mira Lomaプロジェクト」
  • 3.2.2 英国「SURF 'N' TURF」
  • 3.2.3 日本「豊前蓄電池変電所」
  • 3.2.4 日本「南早来変電所 大型蓄電システム実証事業」
  • 3.2.5 日本「長崎県壱岐島 バーチャルパワープラント構築実証事業」
  • 3.3 再エネ併設型
  • 3.3.1 米国「Stafford Hill Solar Strage Farm」
  • 3.3.2 フランス「MYRTE (Mission hYdrogene Renouvelable pour l’inTegration au reseau Electrique)」
  • 3.3.3 日本「御船徳之島太陽光発電所」
  • 3.3.4 日本「ハヤシソーラーシステム高柳発電所」
  • 3.4 マイクログリッド(オングリッド)
  • 3.4.1 米国「Schneider Electric BOC(Boston One Campus)」
  • 3.4.2 フランス「NICE GRID Carros Micro Grid」
  • 3.4.3 ドイツ「EUREF-Campus Micro Smart Grid」
  • 3.4.4 オーストラリア「Alkimos Beach Battery Storage Trial」
  • 3.4.5 日本「東松島市スマート防災エコタウン」
  • 3.4.6 日本「きんでん本社ビルマイクログリッド」
  • 3.5 マイクログリッド(オフグリッド)
  • 3.5.1 シンガポール「REIDS (Renewable Energy Integration Development Singapore)」
  • 3.5.2 オーストラリア「KIREIP (King Island Renewable Energy Integration Project)」

※内容は変更になる場合があります。

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