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レポート検索・生成サービス

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企画書作成の手間と時間を大幅に削減!

「レポート検索・生成サービス」は、これまで紙媒体でしか発行されていなかった調査・専門レポートをデジタル化。書籍から必要な情報を読みながら探す手間を省き、欲しい情報にすぐアクセスできる機能をご提供します。

  1. 本文テキストや図表をキーワードで検索できます
  2. 検索した図表やテキストはパワーポイントに出力できます
  3. デジタルだから、社内資料や営業提案への利用がカンタンです

キーワードでテキストや図表を検索でき、見つけた図表やテキストはパワーポイントに出力できます。社内の会議資料や営業提案資料の作成時間を大幅に削減できる便利なオンラインサービスです。

主な機能のご紹介

レポート内サーチ

キーワードを入力するだけで、レポート内にあるテキスト情報を探せます。複数のキーワードの入力も可能です。検索結果には、検索したキーワードと関係性が高い「関連キーワード」「関連企業」「関連業種」を表示します。

図表サーチ

探したいキーワードから関連する図表を簡単に見つけることができます。拡大表示をはじめ、図表が掲載された部分のレポートの内容を確認することが可能です。必要な図表はパワーポイント形式で出力して活用できます。

レポート閲覧

書籍と同じように目次に沿ってレポートの閲覧が可能です。

さらに拡充予定の便利な機能

お申し込みの方は以下のサービスが無料でご利用いただけます

拡充予定機能1

世界最大級の技術系サイト「日経xTECH(クロステック)」と連携。関連記事や図表の検索が可能になります。(2018年7月予定・有料)

拡充予定機能2

企業や製品など「調べたいキーワード」に関する動向をレポート形式で一括出力。資料作成や営業提案がより早く便利になります。(2018年9月予定・有料)

拡充予定機能3

プレスリリースや官公庁のデータを検索可能になります。(2018年12月予定・有料)

ご利用いただける書籍

以下の書籍に限り、「レポート検索・生成サービス(1年)」をセットでお求めいただけます。また、ご購入済みの「テクノロジー・ロードマップ」をオンラインサービスとのセットにアップグレードできます。

テクノロジー・ロードマップ2018-2027 全産業編

「レポート検索・生成サービス(1年)」セット価格:675,000円+税 / アップグレード価格:225,000円+税

テクノロジー・ロードマップ2018-2027 ICT融合新産業編

「レポート検索・生成サービス(1年)」セット価格:450,000円+税 / アップグレード価格:150,000円+税

テクノロジー・ロードマップ2018-2027 自動車・エネルギー編

「レポート検索・生成サービス(1年)」セット価格:450,000円+税 / アップグレード価格:150,000円+税

テクノロジー・ロードマップ2017-2026 医療・健康・食農編

「レポート検索・生成サービス(1年)」セット価格:450,000円+税 / アップグレード価格:150,000円+税

テクノロジー・ロードマップ2017-2026 金融・マーケティング流通編

「レポート検索・生成サービス(1年)」セット価格:450,000円+税 / アップグレード価格:150,000円+税

日産自動車「リーフ」徹底分解2018 全体編

「レポート検索・生成サービス(1年)」セット価格:450,000円+税

※オンラインサービスのみの販売はいたしません。予めご了承ください。

※「レポート検索・生成サービス」の地用可能期間は、本サービス登録から1年間です。

お申し込みのご注意

オンラインサービスは、お申し込み後に登録が必要です。お申し込みいただいた後、「オンラインサービスの使い方と登録についての説明キット」をご郵送します。

オンラインサービスで提供するコンテンツは、下記のシーンに限りご利用いただけます。

1.少部数の資料・報告書の作成のため部分的に利用する場合
(例:十数人規模の会議資料や社内資料(報告書)など、内部的資料へのコンテンツの部分利用、特定取引先への企画書など、多数を対象としない対外的資料へのコンテンツの部分利用)

2.コンテンツに含まれるデータを元に、会員自身の資料内に独自の図表を作成する場合
利用の際には、必ず出所(出典)を明記してください。また、下記に定める行為など不特定多数にコンテンツを閲覧させることや、コンテンツを複製、譲渡、貸与、公衆送信等することはできません。

(1)コンテンツを含むデータファイルを部署外や社外に配信・転送すること(2)社内LAN(イントラネット)またはインターネット上のサーバーにデータファイルを保存すること(3)許諾される範囲を超えて複製、譲渡又は貸与すること(4)上記のほか、コンテンツを法令に抵触する方法で利用すること

このほか、上記以外の利用(書籍やインターネット、広告、販促パンフレット、セミナー/研修、イントラネット等への転載など)において、コンテンツを商用転載する場合は、その都度事前に転載申請の手続きが必要です。本規約に基づく許諾範囲を超える転載などは基本的に有料となります。商用転載を希望する場合は、日経BP社著作権窓口へご連絡ください。無断転載は著作権法違反となります。なお、ご連絡いただいた場合でも、利用をお断りするケースもございますので、あらかじめご了承ください。

 

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