メガトレンド シリーズ

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中期計画・事業戦略策定の決定版

メガトレンド2017-2026
ICT融合新産業編

  • ■著者:川口盛之助、日経BPイノベーションICT研究所
  • ■2016年12月20日発行
  • ■レポート(A4判、約470ページ)
  • ■CD-ROM(本体掲載の図表を収録)
  • ■価格:本体 300,000円+税
  • ■発行:日経BP社

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ICTが引き起こす既存産業と新産業の新しい姿を描き出す未来予測研究レポート

「メガトレンド2017-2026 ICT融合新産業編」はICT(情報通信技術)によって変わる産業群の10年後の姿を展望するものです。ICTによって社会や人の活動が変わり、それによって産業と別の産業の融合が起きます。個別産業の生産性向上の末に融合新産業が出現するわけではありません。いわゆる産業革命とは異なる変化です。

まず、序章から第9章で「メガトレンド2016-2025 全産業編」の中からICTに関わりが大きい20テーマを抜粋し、社会や産業を変える重要トレンドを提示します。続く第10章から第15章で、ICTがもたらす新たな社会構造を予測し、その社会構造の上で起きる既存産業同士の融合、新産業の誕生、そしてICT産業自身の変化を描き出します。

社会と産業を変える10のキーワード

  1. データのオープン化と資産化
  2. データ駆動型活動
  3. デバイスの多様化・互換化
  4. クラウドの進化
  5. 人と機械のコラボレーション
  6. ハードウエアとソフトウエアの境界消失
  7. APIエコノミー
  8. システム開発の変化~チョイス&カスタマイズ
  9. インタラクションの変化
  10. コミュニケーション手法の変化

レポートの構成~社会とICTの変化から産業融合を予測

ICTトレンド

多種多様なICTの中から、社会と産業を変える10のキーワードを抽出。あらゆるものがつながり、可視化され、相互評価と選別が起きる仕組みを明らかにする。

社会基盤の変化

ICTがもたらす社会、経済、人の活動の変化を展望。これらの変化が産業を変え、産業融合を引き起こす。

産業融合

産業群を、移動、健康、農林、金融、公共、生活、流通、製造に大別し、それぞれにおける産業融合と新産業誕生のシナリオと10年後の姿を描く。

ICT産業の変化

ICT産業自身の10年後を展望。異なる産業分野からプレーヤーが登場する一方、既存ICT産業は試練にさらされる。

ICT融合の本質

産業融合の予測結果を再分析し、「統合化」「プロシューマー、中小が牽引」「顧客視点によるシステム統合」「起点は使い勝手の変化」などICTがもたらす状態の変化を10点洗い出す。

著者のご紹介

株式会社 盛之助 代表取締役社長
川口 盛之助 (かわぐち・もりのすけ)

1984年、慶應義塾大工学部卒、イリノイ大学修士課程修了(化学専攻)。 技術とイノベーションの育成に関するエキスパート。付加価値となる商品サービス機能の独自性の根源を、文化的背景と体系的に紐付けたユニークな方法論を展開する。その代表的著作「オタクで女の子な国のモノづくり」は、技術と経営を結ぶ良書に与えられる「日経BizTech図書賞」を受賞し、英語、韓国語、中国語、タイ語にも翻訳される。台湾、韓国では、政府産業育成のための参考書として選ばれ、詳細なベンチマーク報告書が作成される。心をつかむレクチャーの達人としても広く知られる。TEDx TokyoにおけるToilet Talkは40万回再生という異例の反響を得ており、Yahoo Japanの動画サイトでは世界の傑作プレゼンテーション・ベスト5に選ばれる。世界的な戦略コンサルティングファームのアーサー・D・リトル・ジャパンにおいて、アソシエート・ディレクターを務めたのちに株式会社盛之助を設立。国内のみならずアジア各国の政府機関からの招聘を受け、研究開発戦略や商品開発戦略などのコンサルティングを行う。morinoske.com

メガトレンド2017-2026 ICT融合新産業編【目次】

タイトルをタップすると詳細を表示します。

  • メガトレンドの読み方:本文構成について
  • 人口予測と経済予測
  • 2016~2045の未来年表
  • 全体の思想について
  • ① 課題から落とす
  • ② 三つの科学で考える
  • ③ ライフサイクル(主役交代と成熟の視点)で考える
  • 総論
  • ベビーブーマーの老衰
  • 埋蔵金1500兆円の使い方
  • 宿命の少子化
  • 遠因はメカトロニクスの成熟化
  • 自治体やインフラも老朽化
  • 個人から大企業まで含めた対応の方向性
  • 1. シニア支援
  • 2. 教育ビジネス
  • 3. オランダ型農業立国
  • 4. アナログ技術への回帰
  • 総論
  • 新興国デビューの歴史
  • 重大要因がメカトロニクス技術の成熟化
  • 成長サイクルの圧縮化
  • インフラ輸出の全体像
  • 国のライフサイクルと外貨を稼ぐ産業
  • インフラのゴールとは
  • サービス収支
  • 所得収支
  • リバースイノベーション化
  • 5. 都市インフラ輸出の拡大
  • 総論
  • 後発ほど加速する成長速度
  • 高速成長で生じるゆがみ
  • 成長優先で後回しになる課題とは
  • 6. ユースバルジとBOPビジネス
  • 総論
  • すべてがオフショア化
  • 国家を超えるグローバル市場の影響力
  • 通貨安競争や税制優遇競争
  • 財政負担に苦しむ国家とNPO
  • 官民公の境界が融合
  • 7. 開発~製造~消費のグローバル化
  • 総論
  • 力学の錯綜する環境問題
  • 現実的な解釈とは
  • 先進国の発展とベビーブーマーの消費文化
  • 環境問題の全体構造
  • 8. エネルギー効率向上
  • 総論
  • サービス化は長い近代化プロセスの終着駅
  • 製造業からサービス産業化するときの8つのパターン
  • 目的の手段化
  • 脳科学との連携
  • 9. 脱売り切り消耗品化
  • 10. 保守運用ビジネス~BPO
  • 11. 保険・金融業化
  • 12. ファブライト開発へのシフト
  • 13. マーケティング手法の劇的進化
  • 総論
  • ヒト・モノ・空間の電装化とスマート化
  • リアル世界にタグを貼るという大脳の長年の夢
  • スマートコミュニティも拡張現実
  • 脳直結コミュニケート
  • ニアフィールドビジネス
  • デジタルマニュファクチャリングは仮想現実ものづくり端末
  • 14. AR(拡張現実)
  • 15. 自動運転車
  • 16. おもてなしサービス
  • 17. 「脳直」コミュニケーション
  • 18. デジタルマニュファクチャリング
  • 総論
  • 閉鎖系・秩序系に好適だった日本式経営
  • ノマドワーカー
  • 社会貢献というモチベーション
  • NPOがイノベーション創出起点になる
  • オープン&シェア:所有より利用、競争より共創
  • デジタルハイテク分野のオープン化
  • 生産財インフラは仮想化とシェアリング
  • いじりやすい構造
  • 競争より共創、多様性を指向する世界
  • パトロンの財の余力から民の知の余剰へ
  • 19. ビジネスプラットフォーム設計
  • 総論
  • 生命体の夢は永遠の命
  • メカトロニクスと情報工学
  • ライフサイエンスの登場
  • 脳インタフェース
  • ライフサイエンスの別用途:動植物の品種改良
  • ロボティクスの発達
  • ライフサイエンス発達の影響
  • 20. 人体強化(非生物系技術)

第10章 「ICT融合新産業」とは何か:
インテグレーションによる「ことづくり」

  • 1. データのオープン化と資産化
  • 2. データ駆動型活動
  • 3. デバイスの多様化・互換化
  • 4. クラウドの進化
  • 5. 人と機械のコラボレーション
  • 6. ハードウエアとソフトウエアの境界消失
  • 7. APIエコノミー
  • 8. システム開発の変化~チョイス&カスタマイズ
  • 9. インタラクションの変化
  • 10. コミュニケーション手法の変化
  • 1. 社会の変化~インタラクティブ/レピュテーション社会
  • 2. 経済の変化~シェアリング/API/DIYエコノミー
  • 3. 人の変化~働き方・生涯教育・情報利用
  • 1. 移動(運輸・交通・輸送機器)
  • 2. 健康(医療・介護・ヘルスケア)
  • 3. 農林(農業・漁業・林業)
  • 4. 金融(銀行・証券・保険・FinTech)
  • 5. 公共(公務・公益)
  • 6. 生活(旅行・エンタテインメント・メディア)
  • 7. 流通(小売・卸・消費財メーカー)
  • 8. 製造(組み立て・プロセス・建設)
  • 総論
  • 1. 新興ICT産業の実態
  • 2. 既存ICT産業の変化
  • 1. 統合化
  • 2. プロシューマー、中小が牽引
  • 3. 垣根を越えたコラボレーション
  • 4. 組織構造の変化・活動の活性化
  • 5. 新しい働き方
  • 6. 就業年齢の変化
  • 7. 顧客視点によるシステム統合
  • 8. 実現スピードの加速
  • 9. 主役交代
  • 10. 起点は使い勝手の変化

※序章~第9章は『メガトレンド2016~2025全産業編』のコンテンツを抜粋して掲載しています。

※目次は変更になる場合があります。

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