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テクノロジー・ロードマップ シリーズ

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メガトレンド 2017-2026[全産業編]

テクノロジー・ロードマップ2017-2026
全産業編

  • ■2016年11月29日発行
  • ■レポート(A4判、560ページ)
  • ■CD-ROM(本体掲載の図表を収録)
  • ■価格:450,000円+税
  • ■発行:日経BP社

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全産業分野から市場ニーズを生む115の技術テーマを選定、750社のR&D部門、経営企画部門が導入する「技術予測」の決定版レポート

従来からある多くの技術ロードマップは、「技術の専門家」によって作成されたもので、「この技術は(きちんとリソースが投入されれば)これだけ伸びる」ということを示したものです。それは、多くの技術進化が無条件に歓迎された時代には有用なものだったかもしれません。でも、それは過去のこと。今なすべきは、「将来どのような製品やサービスが市場に受け入れられるか」という未来予測を前提として技術進化を推測することだと私達は考えます。

「テクノロジー・ロードマップ2017-2026 全産業編」は、まず「市場ニーズ」を予測し、それを満たす「商品機能」を定義し、その機能を実現するための「技術」を提示するという、従来とは全く違うアプローチ法によって作成されています。自動車、エネルギー、医療・健康、エレクトロニクス、情報通信、材料・製造など全産業分野を対象に、イノベーションを起こす115テーマを選定し、今後10年の流れを予測しました。

※本レポートは『テクノロジー・ロードマップ2016-2025』(2015年9月発行)のコンテンツを全面改訂し、予測精度を高めています。話題性やインパクトを重視して全体の30%を入れ替え合計テーマ数も15%増としました。また、ロボットの章を新設、医療・健康、エネルギー、農業などの成長分野を拡充しています。市場規模の予測に関しては、世界と日本の両方について記述しています。

カバーする技術分野

全産業を対象に、イノベーションを起こす115テーマを選定し、技術の進化を予測します。

ひとつの技術テーマに関して「2ページのレポートと1枚のロードマップ」で簡潔明瞭に今後10年の流れを予測します。

テクノロジーロードマップ2017-2026 全産業編 目次

タイトルをタップすると詳細を表示します。

  • 「テクノロジー・ロードマップ」の考え方・活用法
  • サマリー
  • 安全性、快適性の向上を目指し、トラック、バス、乗用車のいずれの分野においても自動運転システムの導入が進む。運転支援システムでは高齢者も含めてドライバーにとってリスクが分かりやすいHMIが求められている。加齢に伴う運転中の健康不安や体調急変リスクの回避、身心機能の低下に限定されないモビリティの維持・拡大に向けて運転席モニタリングが活用される。
  • 1. 高度運転支援/自動運転
  • 2. 超小型モビリティ
  • 3. 燃料電池車
  • 4. HEV/PHEV/EV
  • 5. 軽量化設計車
  • 6. 低燃費車(内燃機関)
  • 7. HMI(human machine interface)
  • 8. 運転席モニタリング
  • 9. IVI(in-vehicle infotainment)
  • 10. カー・エレクトロニクス
  • 11. ワイヤレス給電(EV/PHEV)
  • 再生可能エネルギーが重要なエネルギー源となり、先進的電力変換技術をベースにした電力インターネットが普及し始める。電力自由化による電力供給の多様化や災害対策を目的とした2次電池を活用したエネルギー対策商品が本格化、次世代型電池の要求に応える全固体電池に期待がかかる。2020~2030年頃をターゲットに藻類燃料の事業化を優遇する動きも出てきた。
  • 1. デジタルグリッド
  • 2. 太陽光発電
  • 3. バイオマスエネルギー
  • 4. 藻類エネルギー
  • 5. 燃料電池
  • 6. Liイオン電池
  • 7. 全固体電池
  • 8. 海洋エネルギー発電
  • 9. 人工光合成
  • 75歳以上人口が2025年まで急増、医療・介護サービスや支援が包括的に提供される「地域包括ケア」が重要となる。遠隔医療は日本の医療体制の苦境を緩和するためのツールとして期待され、2025年には市場規模が600億円に拡大する。在宅医療2025年問題を解決するため、POCT市場がモバイルヘルスケア市場と融合し、本格的なホームヘルスケア市場が立ち上がる。
  • 1. 再生医療
  • 2. ゲノム医療
  • 3. がん医療
  • 4. 地域包括ケア
  • 5. 在宅医療
  • 6. 予防医療/ヘルスケア
  • 7. 見守り
  • 8. 環境と体調変化
  • 9. 遠隔医療
  • 10. 先進医療機器
  • 11. 治療用医薬品(新薬)
  • 12. POCT(point of care testing)
  • 高齢化の進行に伴い、介護ロボットやロボットスーツへのニーズが高まる。機械を通じたコミュニケーションへの移行に伴い、物理的な実体を持つロボットの価値が向上した。建設ロボットは施工の省力化・効率化、安全性能向上や災害対応などで期待される。農業分野では女性や高齢者でも簡単に扱えるロボット、兼業農家が短時間で作業できるロボットが普及する。
  • 1. コミュニケーションロボット
  • 2. 介護ロボット
  • 3. ロボットスーツ
  • 4. 手術支援ロボット
  • 5. 建設ロボット
  • 6. 農業用ロボット
  • 7. ロボティクス物流
  • ウエアラブル機器は産業用から一般用に移行し、スポーツ、健康、生活の情報を扱い、安全維持にも適用されるようになる。テレビ自体に映像・音響の認識機能が求められ、これを活用したアプリが強化される。通信機能を強化したIoT半導体は、IoT機能を汎用半導体に内蔵した形に進化、撮像素子は可視光だけでなく、大きさや距離など幅広い情報も取得するデバイスになる。
  • 1. ウエアラブル機器
  • 2. 次世代テレビ
  • 3. どこでもカメラ
  • 4. どこでもディスプレイ
  • 5. IoT半導体
  • 6. 画像認識システム
  • 7. 組み込みシステム
  • 8. ストレージシステム
  • IoT通信を活用したクラウドサービスは、連携により付加価値の複層化に進む。無線通信インフラはLTEの高度化が続き、2020年から5Gが導入、LPWA(低出力長距離無線)は独自方式が2017年まで先行し、標準化された方式が追い上げる。ユーザーインタフェースは長期的に気分、雰囲気といった極めて数値化しにくいものをセンシングし適切な反応を返す方向に進化する。
  • 1. IoT通信
  • 2. 無線通信インフラ
  • 3. LPWA(低出力長距離無線)
  • 4. NFV/スライシング
  • 5. CDN(content delivery network)
  • 6. ユーザーインタフェース
  • 7. 拡張現実(AR)/仮想現実(VR)
  • 8. ワイヤレス給電(情報機器)
  • 自動車は環境車両を中心に拡大、炭素繊維強化のCFRPが軽量材料として必須となる。世界ではエネルギー効率、資源効率が求められ、モノを長く使うための技術や、製品性能を効果的に引き出す目的形状に容易に加工できる技術が注目される。ものづくりでは全プロセスをデジタル化し、サイバー空間で事前に検証することで、生産効率を最大にするスマート化が期待される。
  • 1. 自動車用材料
  • 2. 航空・宇宙用材料
  • 3. 生体適合性材料
  • 4. 環境材料
  • 5. 情報通信材料
  • 6. スマートものづくり
  • 7. MEMS・ナノ製造プロセス
  • 8. 先進コーティング
  • 9. AM(3Dプリンティング)
  • 様々な課題への対応においてビッグデータを活用できる社会が実現される。移動中の生活者の需要を喚起しこれらの施設へ送客する移動者マーケティングへの期待が高まっている。ファイナンシャルとテクノロジーが融合したフィンテックは、電子商取引の拡大が成長要因の一つである。ICTや人工知能(AI)の急速な進展によって幅広い個人資産運用をサポートする環境が進む。
  • 1. ビッグデータ
  • 2. 移動者マーケティング
  • 3. フィンテック
  • 4. 仮想通貨(ブロックチェーン)
  • 5. 個人資産運用
  • 6. ライフログ
  • 7. ソーシャルテレビ
  • 8. ゲーミフィケーション
  • 9. アドテクノロジー
  • 10. OTT/コンテンツ配信
  • 11. 個人認証サービス
  • 12. シェアリングエコノミー
  • 食品技術と農業体制が融合しながら大きく変わる。生産者、生産地を核に食のブランド化が進み、植物工場の本格的な展開とICTの活用による農業生産の最適効率化が進む。農業と観光を組み合わせた農業観光が農村の新たな経済活動として注目される。一方、農業と環境の調和・共存を実現するため、エネルギー利用効率の向上や資源循環型の農業への転換が進む。
  • 1. 食の価値
  • 2. 食の安全・評価
  • 3. 食のブランド化
  • 4. 加工食品
  • 5. 機能性食品
  • 6. 植物工場
  • 7. 農業経営
  • 8. 食農ICT
  • 9. 農業観光
  • 10. 環境農業
  • 11. 魚類養殖
  • 地震対策として防災・減災対策、インフラの老朽化対策として各種デバイスを利用した監視システム、省エネ対策としてゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)がある。新規のハードウエアとして次世代超高層ビル、中・大規模木造建築のあるべき姿を展望する。エネルギー管理・機器制御やヘルスケア、セキュリティの確保など新たなサービスを展開するスマートハウスの将来像を議論する。
  • 1. 地震対策(南海トラフ巨大地震)
  • 2. インフラ監視システム
  • 3. ゼロエネルギー・ビル(ZEB)
  • 4. スマートハウス
  • 5. 次世代超高層ビル
  • 6. 中・大規模木造建築
  • 7. BIM&CIM
  • インフラ形成において重要である「電力」「ガス」「水」「交通・物流」「情報通信」「静脈」の6大産業分野について、将来像を示す。新興国の経済成長や米国のシェールガス生産国としての台頭が論点となる。日本は要素技術における存在感はあるもののインフラシステム全体の受注は出遅れており、アジア諸国を中心とする各国のニーズに合わせた提案力が課題となる。
  • 1. 電力産業
  • 2. ガス産業
  • 3. 水産業
  • 4. 交通・物流産業
  • 5. 情報通信産業
  • 6. 静脈産業
  • 航空宇宙分野は民間企業が関与する対象として広がりを見せている。ロケットでは、米SpaceX社が米国家偵察局(NRO)の軍事衛星打ち上げを受注し、米Blue Origin社も米航空宇宙局(NASA)から弾道打ち上げの契約を獲得した。SpaceXは、2024年に有人火星探査を実施させる計画。民間有人宇宙ステーションへの取り組みの活発化とともに宇宙への観光旅行が本格化する。
  • 1. 小型衛星
  • 2. リモートセンシング
  • 3. 測位衛星システム
  • 4. ロケット
  • 5. 有人宇宙探査/宇宙科学
  • 6. スペースコマース
  • 7. 無人航空機(ドローン)
  • 8. ジェット旅客機
  • 9. GA(general aviation)
  • 10. 海洋資源開発
  • 新規の発展段階にあるテーマを採り上げた。人工知能(AI)の適用領域は幅広く、あらゆる業界で既存の製品/サービスの中に組み込まれていく。単純な認識から複雑な状況の理解、他と連携するAI、人と対話し人と協調するAIと、段階を踏んで進化する。脳活動センシングは、当面は医療用が中心だが、新技術の開発で脳波などの取得が容易になると一般利用へと拡大する。
  • 1. 人工知能(AI)
  • 2. パーソナル・センシング
  • 3. 次世代配送システム
  • 4. 脳活動センシング
  • 5. 常温核融合

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