アジアの未来

アジアの未来

[ASEAN編][インド編]製造へ、市場へ…どこへ進出すべきか

  • ■発行:日経BP社
  • ■価格:本体 各200,000円+税
  • ■セット価格:本体 360,000円+税
  • ■発行日:2013年12月27日

アジアの未来 2014-2025[ASEAN編]

  • ■著者:山田聡(代表)
  • ■A4変型判カラー 405ページ,専用バインダー
  • ■アジアの未来年表(A0判)
  • ■CD-ROM(本体掲載の図表と未来年表を収録)

アジアの未来 2014-2025[インド編]

  • ■著者:中道健太郎(代表)
  • ■A4変型判カラー 168ページ,専用バインダー
  • ■アジアの未来年表(A0判)
  • ■CD-ROM(本体掲載の図表と未来年表を収録)

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自動車、食品、日用品、エレクトロニクス、ICT、医療、金融、インフラ…、「製造拠点」と「消費市場」の視点でアジアの未来を予測

2015年に経済共同体(AEC)の実現を目指すASEAN。製造拠点としてのみならず、消費市場としてのポテンシャルが大きく、企業の投資を活発化させています。
インドは2025年、中国とほぼ肩を並べ人口世界1位になり、GDPは中国、米国に次ぐ世界3位になると予測されます。 この2つの巨大経済圏がどう変化していくか。世界経済を牽引するアジアの未来を予測します。

ASEAN編 著者

新日本有限責任監査法人 新興国コンサルティング室 エグゼクティブディレクター
山田 聡(やまだ・さとし)

1991年、東京大学経済学部卒業、同年に日本銀行に入行。主に調査統計局にてマクロ経済分析や物価統計の作成・分析等を担当。96年、フランスに留学、フランスHEC国際金融科を修了、翌97年にベルギー・ブリュッセルの欧州委員会にてユーロ導入への準備担当部門で調査員を務める。帰国後、国内大手シンクタンクに転じ、国際経済担当のエコノミストおよびアジアのインフラ市場分析等に約8年間従事。2008年より新日本有限責任監査法人にてカンボジアやミャンマーの電力市場整備、ASEAN地域の工業団地開発にかかわる調査プロジェクトなど、海外インフラプロジェクトや国際経済分析プロジェクトに多数関与する。現在、新興国コンサルティング室エグゼクティブディレクターとして、ミャンマーデスクを主導。欧州留学や欧州委員会勤務の経験から、ASEAN経済統合を含む地域経済統合に強い関心を持つ。ASEANについては、経済統合により域内経済の結び付きが強くなる一方で、経済格差は埋まらず、結果として域内大国のリーダーシップに依存することになると分析・予測する。

インド編 著者

デトロイト トーマツ ファイナンシャル アドバイザリー(株) パートナー
中道 健太郎(なかみち・けんたろう)

トロントでの監査業務、ニューヨークでの監査・評価・リスク管理業務を経て、1997年に来日。事業再生業務に従事したのち、2004年から事業会社・金融機関・商社の対外投資案件に注力。インド案件も幅広く金融、電気、通信、インフラ、資源や金属製品を含め、数多くの出資、JV設立やJV解消案件に関与。ウェスタンオンタリオ大学卒業、トロント大学MBA、CFA、FRM、CAIA、ERPなど。

アジアの未来 2014-2025 ASEAN編 【目次】

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全体編

  • ■ 全体像
  • 堅調に推移するGDP
  • 製造業をけん引役に成長
  • 増加する人口
  • 中長期的に労働供給力は低下
  • 豊富な若年人口に支えられる内需
  • ■ 経済圏
  • 出現する巨大経済圏
  • 1人当たりGDP向上で消費が拡大
  • 都市部人口の推移
  • 拡大するメガシティ
  • 日系製造業の展開
  • 一体化するサプライチェーン
  • 高度化するサプライチェーン
  • 各国の自動車産業への政策
  • 急展開する非製造業
  • 韓国企業の動向
  • ASEAN統合への流れ
  • インフラの一体化(物流)
  • インフラの一体化(電力)
  • インフラ不足がボトルネックの懸念
  • 厳しい各国の財政事情
  • 日本の成長期との相違点
  • ■ リスク
  • ASEANを巡る経済外交
  • RCEPとTPP
  • 米国対中国の構図
  • 輸出先の経済状況に依存
  • 高まる中国のプレゼンス
  • ASEANが分裂する?
  • 付きまとう政情不安
  • 付録:経済統合に向けた歩み
  • 付録:経済共同体の実現へ
  • 付録:欧州共同体との比較
  • ■ 統合後の姿
  • 各国の所得格差
  • 各国の教育格差
  • 1人当たりGDPの違い
  • 経済統合しても格差は残る
  • 域内の移民問題
  • 生産性向上が課題
  • タイの医療ハブ構想
  • シンガポールの地域統括会社
  • フィリピンのBPO
  • マレーシア発グローバル企業

各国編

  • ■ 人口動態
  • 人口成長の見通し
  • 労働力人口のウエート変化
  • 人口関連統計
  • 年齢別人口構成
  • 所得階層別人口の推移
  • 富裕層の状況
  • ■経済成長
  • 実質GDP成長率
  • 1人当たりGDP推移
  • GDP需要項目の推移
  • ■経済状況
  • 貿易収支の推移
  • 輸出入の上位相手国
  • 失業率の推移
  • 物価指数の推移
  • EPA、租税条約、投資協定
  • ■天然資源
  • 代表的な産出物
  • ■政治状況
  • 政体・憲法の概要
  • 歴代大統領/首相と主な政策
  • 政権の安定度・見通し
  • 宗教と民族問題
  • ■産業振興策
  • マスタープランの概要
  • 実施に当たっての課題
  • ■ 都市インフラ
  • 地域開発計画
  • 上下水道、環境対策
  • 道路・鉄道関連
  • 電力、送電網、エネルギー構成
  • ■通信インフラ
  • テレコム、インターネット
  • ■流通インフラ
  • 流通、販売チェーン
  • ■財源
  • 投資計画と財源
  • ■リスク
  • 持続的経済成長のリスク
  • ■ 都市インフラ
  • 農・林・水産業の成長見通し
  • エネルギー・鉱業の見通し
  • ■ 2次産業
  • 縫製業の見通し
  • 自動車産業の見通し
  • エレクトロニクス産業の見通し
  • 石油化学産業の見通し
  • 不動産・都市開発の見通し
  • 食品産業の見通し
  • ■ 3次産業
  • 情報通信産業の見通し
  • アウトソーシング産業の見通し
  • 物流・海運業の見通し
  • 外食産業の見通し
  • 消費・住宅ローン利用の見通し
  • 観光産業の見通し
  • 金融・保険業の見通し
  • 医療関連産業の見通し
  • ■ 消費動向
  • 日本の商品への関心度
  • ■ 都市インフラ
  • 日系企業の進出状況
  • 主要な工業団地、経済特区
  • 地元有力企業・財閥
  • 主要な協業実績

アジアの未来 2014-2025 インド編 【目次】

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  • ■エグゼクティブ・サマリー
  • インドの未来を理解するためのストーリーライン 1/2
  • インドの未来を理解するためのストーリーライン 2/2
  • ■結論
  • 2025年のインドの姿
  • ■フレームワーク
  • 包括富フレームワークの方法
  • インド政府の思考形態
  • 政策骨子となる5カ年計画
  • 12次5カ年計画の概要
  • 包括富の他国との比較
  • ■経済発展の基本指標
  • 人口の分布と密度
  • 人口推移(主要国比較)
  • 年齢推移(主要国比較)
  • 年齢構成と人口ボーナス期(主要国比較)
  • 人口ボーナス期の見通し
  • 陰の人口ボーナス(貧困撲滅への貢献)
  • ■経済持続性の土台
  • 政治体制(国家レベル)
  • 政治体制(過去の与野党の動き)
  • 政治体制(連立政権の政党構成)
  • 政治体制の未来像
  • 政治体制(地方統治)
  • インド財政(国債残高のGDP比推移)
  • インド財政(赤字基調の財政収支)
  • インド財政(民間/海外に期待)
  • 大きなインフォーマル・エコノミーの存在
  • 進まない都市部への移住
  • 産業別人口比率から見た都市化
  • ■外的要因に対する脆弱性
  • 貿易収支の現状
  • 石油・宝飾品に頼る特殊な構造
  • 取り残されてきたFDI
  • 最大の輸出先は米国、続く中国
  • 対インド貿易の最大黒字国は日本
  • 外的要因に対する脆弱性
  • ■成長持続のエンジン
  • GDPの推移
  • 1991年の自由化で成長が加速
  • 世界的に見た現状のGNI
  • 中国を超える今後のGDP見通し
  • GDPの長期展望(OECDデータ)
  • 2025年のインドは世界の9.7%(OECDデータ)
  • 2060年には米国を抜く2位へ(OECDデータ)
  • OECDより保守的に見るConference Boardの長期展望
  • 近年の設備投資増はインフラ構築へ
  • 農業からサービス業への転換が見られる
  • 統計数値には信頼性がある
  • 生産性向上が経済成長のカギ
  • ■マクロ指標
  • 1人当たりGDPは引き続き低水準
  • GDP成長のカギを握る要因
  • ジニ係数が意味をなさない
  • ジニ係数の世界比較
  • ■産業振興策(マスタープラン)
  • インドの産業(現状)
  • 将来の国家としてのインドが目指す姿
  • ■輸出・入、企業進出にかかわる規制
  • FDI政策の概要
  • FTA/EPAの進展とアジア
  • ■労働市場
  • 硬直的な労働法
  • 限定されるミドル・クラス層
  • ■社会インフラの現状
  • 12次5カ年計画に見る社会インフラの姿
  • 民間資金を積極活用
  • ■2025年の社会インフラ像
  • 民間頼みに危うさ
  • 再生可能エネルギーで不足を改善
  • 貨物・旅客ともに鉄道利用へ
  • ■道路
  • 質の問題を抱える道路
  • 車両の増加が道路の増加を上回る
  • 舗装道路はいまだ50%強
  • 進まない地方の道路整備
  • 高速道路建設に民間資金を期待
  • 高速道路構想の全体像
  • ■港湾 海洋国家を目指す基本方針
  • 2020年まで5兆円の投資を計画
  • ■エネルギー
  • GDP成長とともに増大するエネルギー需要
  • 唯一の資源石炭も輸入に転じる
  • それでも不足する電力
  • 新設の巨大化で対応
  • ■DMIC
  • 拠点間の輸送インフラ構想
  • 900億米ドルを投資
  • 日本のFDIで動き出した一大事業
  • ■教育・学校
  • 低い識字率、義務教育に問題
  • 問題はハードではなくソフト
  • 圧倒的に低い教育年数
  • ■医療・病院
  • アフリカ貧困国以下の水準
  • ハード、ソフト両面に問題抱える
  • ■工業団地
  • 外資誘致の切り札として育成
  • ■通信インフラの普及予測
  • 電話・インターネットの概要
  • 電話・インターネットの市場動向
  • ■都市インフラの普及予測
  • 交通インフラセクターの動向
  • 道路・橋インフラ
  • 鉄道インフラ
  • 空港インフラ
  • 港インフラ
  • エナジー・ユーティリティセクター
  • 電力セクター
  • ■流通インフラ、小売りチャネル普及予測
  • 小売りセクターの推定市場
  • 小売りセクターの市場予測
  • 小売市場の歴史的展開
  • スーパーが伸び巨大市場に
  • EC市場の成長が見込める
  • 小売業の外資規制
  • ■ 自動車
  • 自動車市場の現状
  • 都市部に集中する
  • 自動車市場の特徴
  • 各社の市場戦略
  • 自動車市場の動向
  • 自動車市場の将来性
  • ■ 食料、飲料
  • 食品市場の動向
  • 加工食品市場の現状
  • 食品・飲料市場の動向
  • ソフトドリンク市場の現状
  • アルコールドリンク市場の現状
  • ■ 日用品
  • 日用品の市場規模
  • 美容・パーソナルケア用品市場の現状
  • ホームケア用品市場の動向
  • ホームケア用品の主要プレーヤー
  • 日用品の市場規模
  • 衛生用品市場の主要プレーヤー
  • ■ 情報通信
  • IT産業の歴史
  • IT産業の現状
  • IT産業の分類
  • IT産業の成長エンジン
  • IT産業の課題
  • ブロードバンドの普及予測
  • ■ 医療・製薬
  • 医療・製薬産業の特徴
  • 市場規模の予測
  • ■ 金融・保険業
  • 歴史が古く、競争が激しい
  • 不良債権比率は低く、健全な姿
  • 外資は大手4行で200店舗を数える
  • 銀行は高い貯蓄率を背景に大きく伸びる
  • 生保・損保ともに民間が動き急
  • 保険浸透率の国際比較①
  • 保険浸透率の国際比較②
  • ■ メディア
  • 各種メディアの普及トレンド
  • TV、インターネット、モバイルの普及予測
  • メディアごとの売り上げ規模
  • ゲームとアニメーション市場の動向
  • 広告市場の動向
  • ■ マクロ
  • 政治の動向
  • 日・インド関係の経緯
  • 外交の動向
  • ファイナンス・通貨の動向
  • 外国投資の動向
  • 外国直接投資
  • インド・モーリシャス間のFDIフロー
  • 日・米・中企業の投資スタンス
  • ■ 事業容易性
  • スタートアップ
  • 建設許可
  • 電力入手
  • 不動産・所有地等の登録
  • 信用情報
  • 投資家保護
  • 海外取引
  • 契約の簡易さ
  • 破たん処理
  • 環境の改善
  • ■ 事業課題
  • 企業景況の推移
  • 事業課題
  • ■ その他の要因
  • 汚職・透明性の確保(インデックス)
  • ■ 外国直接投資
  • 外国直接投資(FDI)の注意事項
  • FDI政策の概要
  • ■ 進出形態
  • 進出形態の分類
  • 投資関連の法制度
  • 公開会社/非公開会社
  • 支店/LLP/現地法人
  • 独資/合弁
  • M&Aによる日本企業の進出例
  • JV設立による日本企業の進出例(主要案件)
  • JV設立による日本企業の進出例(直近案件)
  • 会社設立フロー①
  • 会社設立フロー②
  • 会社設立フロー③
  • ■ 資本
  • 最低資本金
  • 負債による資金調達
  • 調達方法の比較分析
  • ■ 税制
  • 進出時に考慮すべき論点
  • 難しくする三つの論点
  • 法人税の概要
  • 法人税にかかわる法令順守義務
  • 法人形態別の税率など
  • 源泉所得税にかかわる納税および申告期限
  • 予定納税
  • 居住ステータス
  • 課税所得の範囲
  • 所得区分の実例
  • 個人所得税率
  • 外国資産の申告
  • 外国人のビザおよび登録規制
  • 外国人に対する従業員積立基金
  • 従業員に求められる税務上の法令順守義務
  • 予定納税
  • 間接税の概要
  • 各種間接税の税率
  • 優遇税制
  • 関税の考え方
  • Special Valuation Branch
  • OECDおよびインドにおける法的枠組み
  • 移転価格税制にかかわる法令順守義務
  • 移転価格税制のまとめ
  • ■ 社会保障協定
  • 日印社会保障協定の概要

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