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5月10日(木)セミナー「成果創出につなげる働き方改革の正しい進め方」

 

開催概要

日時 2018年5月10日(木)13:30~16:30(受付13:00~)
会場 日経BP社 セミナールーム3・4(地図
〒105-8308 東京都港区虎ノ門4-3-12 日経虎ノ門別館5階
受講料 5,400円(税込) ※後日お送りする請求書にてお支払いください
対象者 全社の働き方改革推進責任者

※同業他社、および個人の方のご参加はお断りする場合があります。あらかじめご了承ください。

主催 日経BPマーケティング/共催:プロスタンダード
特典
  1. 残業を劇的に削減し、生産性を上げた実績とノウハウが詰まった小冊子
  2. 講師の若林氏への個別相談ミーティングが受けられます。(後日、1回/1時間程度)

※働き方改革推進責任者の方に限ります。

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残業削減 → 生産性向上を実現する

いま、多くの企業が「働き方改革」に注力しています。現状の成果として、「長時間労働者や労働時間の減少」に手応えを感じる企業は増えているものの、「生産性向上・競争優位性の向上」を実現できている企業はまだ少ない状況です。これからどのようにすれば働き方改革で大きな成果をあげられるのかと悩む担当者の声も聞きます。

本セミナーでは、「経営層の本気度を引き出しながら」、「現場が受け入れる施策を企画・展開し」、「単なる残業削減ではなく、生産性向上・競争優位性の向上」を実現するための、正しい進め方をお伝えします。

インテリジェンスで5,000人の働き方改革プロジェクトを担当し、全社40%の残業削減を成功させた講師が、人事として推進してきた経験から、どのように取り組めばよいかをわかりやすく解説します。

下記の、働き方改革を推進するときに生じる課題のうち、3つ以上該当する企業様はぜひご参加ください。

『働き方改革』が進まない9つの壁

  • 働き方改革の目的とゴールイメージがなかなか浸透しない
  • なぜ今、働き方を変えなければいけないのか、社員に納得してもらえていない
  • 早帰りデーなどの施策が形骸化してしまっている
  • 働き方を変える、残業を減らせる具体的な方法は現場任せになっている
  • 残業を減らすと、そのまま残業代も減ってしまうので、ブレーキがかかってしまう
  • 現場の業務量を把握していない/現場の業務量を減らすために全数調査をしている
  • そもそも、働き方なんて変えられない、残業も減らせないと現場が諦めモードになっている
  • 働き方改革の担い手である管理職に、その役割認識がない/忙しすぎて着手できない
  • 経営陣も働き方改革に本気かどうか分からない/役員同士で意見がバラついている

上記3つ以上チェックが入る場合は、今すぐこのセミナーにご参加ください!

本セミナーのポイント

  • 1.経営層の本気度を引き出すポイントが分かる
  • 2.現場が受け入れる施策を見極めるポイントが分かる
  • 3.残業削減→生産性向上を全社的に仕掛けるポイントが分かる

参加者の声

  • 9つの壁が大変わかりやすく、早速持ち帰って部署で検討したい
  • 具体的な経験談も交えながらの講義でイメージがつきやすかった
  • 改革を実行し実現するには組織的に人、物、金を投入し、計画的・戦略的に進めていかなくてはならないという事が実感できた

プログラム

講師:プロスタンダード 代表取締役社長 若林雅樹氏

働き方改革において、自社の競争優位性が高まるほどの大きな成果を出すには?

講師:プロスタンダード 代表取締役社長 若林雅樹氏
  • 全社的な働き方改革の施策を進めるうえでのポイントは何か?
  • 経営層の本気度を高めるにはどうすればいいか?
  • 現場が受け入れる施策をどう企画・展開するか?事務局の役割・スタンスは?
  • 削減した残業時間をいかにより生産性を高め儲かる仕事にシフトさせる仕掛けを提供するか?
<プロフィール>

(株)インテリジェンスに入社し、一貫して人事を経験。全社5,000人の働き方改革プロジェクトを任され、残業時間を大幅に削減。会社設立後は、全社の働き方改革を人事として推進してきた経験を活かし、全社単位での残業削減、生産性向上を支援。コンサルティング先のクライアントは数百億企業から1兆円超え企業と多岐にわたる。また、独自のナインウォールズメソッドを活用して、再現性のある成果をクライアントに提供している。著書は「メールはすぐに返信するな。」(KADOKAWA)。

※講演内容、講師などプログラムが一部変更になる場合があります。あらかじめご了承ください。

※会場までの交通費や宿泊費は、受講される方の負担となります。

※講師の急病、天災その他の不可抗力、又はその他やむを得ない理由により、講座を中止する場合があります。この場合、未受講の講座の料金は返金いたします

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