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働き方改革フォーラム

▼フォーラムプログラム

●自社の現状把握のための「自己診断プログラム(仮)

●従業員調査をベースにした「企業評価指標(仮)

●先進経営者の講義&事例研究ディスカッション

●働き方改革の最新理論およびテクノロジーの紹介

●KPIの決定・行動計画の立案

●行動計画に基づき、働き方改革を推進

詳しくは下記をご覧ください

フォーラムへの参加をご希望の方

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<無料説明会開催>

10月16日(月)15:00 ~ 17:00 東京

[会 場]

秋葉原コンベンションホール 5階カンファレンスフロア

東京都千代田区外神田1-18-13

秋葉原ダイビル

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無料説明会への参加をご希望の方

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今、多くの企業が「働き方改革」に注力しています。定時退社、ノー残業デー、残業時間削減、有給休暇取得推進など、働く時間を短くする、休む時間を長くする方向に向かっています。日本は長時間労働の国です。「長時間労働が美徳」という価値観や、働く時間の制約や制限のない男性社員を基準とした労働慣行がありました。だからこそ、長時間労働を是正する「働き方改革」は重要です。しかし、それと企業の成長はどのように両立できるでしょうか。時間という資源を減らし、結果として成果も縮小することになりはしないでしょうか。「残業するな、売上落とすな、じゃあ、どうすればいい?」と管理職は頭を抱えています。「働き方改革」は喫緊の課題でありますが、急ごしらえの「働き方改革」による弊害が散見されています。

「働き方改革」を自社の持続的成長に結びつけるにはどうしたらよいのか?

何をKPIとし、どこから着手すべきか、どのようにPDCAを回したらよいのか?

自社にとって最適な「働き方改革」とは何なのか?

このような企業経営者の皆さまの課題にお応えすべく、日経BP総研は「働き方改革フォーラム」を立ち上げます。

このフォーラムでは、日本のリテンションマネジメント研究の第一人者である山本寛青山学院大学教授を委員長に迎え、「働き方改革を企業の成長に結びつけるためには何が必要か」をテーマとして、その解を明らかにすべく開催いたします。

月に1回開催する「先進企業研究会」では、「働き方改革」を企業の成長に結びつけている先進企業の経営者・経営陣の皆さまにご登壇いただきます。当研究会では、講演のみならず質疑応答の時間をたっぷり設けております。さらには経営にも造詣の深い有識者の講義で、先進事例を理論化及びフレーム化し、皆さまの会社に最適な施策を明らかにいたします。

また、1年間を通じて、日経BP総研の専門所長が皆さまをバックアップいたします。「働き方改革」を企業の成長に結びつけるためには、新たな経営戦略、人事戦略を策定することが必要です。RPAなど最新のテクノロジーを活用することも検討すべきでしょう。多角的なシステムの変革が求められているのです。

「働き方改革」を成功させ、皆さまの会社が持続的成長を獲得し、企業の価値を向上させるために、「働き方改革フォーラム」をぜひご活用ください。

日経BP社 上席執行役員
日経BP総研所長 
望月 洋介

日経BP総研
「働き方改革フォーラム」委員長

青山学院大学 経営学部 教授(人的資源管理論担当)山本 寛

早稲田大学政治経済学部卒業。その後、銀行などに勤務、大学院を経て、現職。博士(経営学)。メルボルン大学客員研究員歴任。働く人のキャリアとそれに関わる組織のマネジメントの問題が専門。日本経営協会・経営科学文献賞、日本労務学会賞・学術賞、経営行動科学学会・優秀事例賞など受賞。(厚生労働省委託)日本生産性本部調査企画委員会委員、同省委託(旧)雇用情報センター退職金制度に関する研究会委員等各種委員歴任。著作は、『人材定着のマネジメント―経営組織のリテンション研究』(中央経済社)、『昇進の研究‐キャリア・プラトー現象の観点から』 (創成社)、他多数。今年5月に『「中だるみ社員」の罠』(日経プレミアシリーズ)を刊行。

企業風土改革&働きがいの創出 リスクを回避!生産性向上させる!働きがいを作り出す!

「働き方改革フォーラム」だから効果がある!10の特長

1

診断プログラムや従業員調査で自社の課題を抽出!

山本寛教授監修の「働き方改革自己診断プログラム(仮)」や、日経BPコンサルティングが開発した「企業評価指標(仮)」で、自社の課題を抽出し、優先すべき課題を明らかにします。

2

先進事例研究会では、顕著な実績を持つ著名な経営者が直々に講義!

直接面識を持つことの難しい著名な経営者、高い実績を持つ経営陣が登壇、自社がなぜ「働き方改革」に成功できたかを余すところなく語っていただきます。

3

講演60分、質疑応答もたっぷり60分!疑問をその場で質問できる

講義で浮かんだ疑問点はその場で直接講師に質問できます。講演と同じ時間だけ質疑応答の時間を毎回取っていますから、理解の深さが違います。

4

世界最先端の先進企業の「働き方改革」の戦略と施策を深く理解できる!

日本の常識や慣習では考えられない、グローバル企業の最先端の「働き方改革」戦略と施策、そしてその成果が丸わかり!頭を切り替えないと成功は難しいことを肌で実感できます。

5

「働き方改革」の成功事例&失敗事例を共有!

毎回グループワークを実施します。「働き方改革」を間違ったベクトルで実施し、組織内にコンフリクトが生じている…。そんな失敗事例も共有し、自社の施策の成功の確度を高めます。

6

解決手段としてのテクノロジーを徹底検証!

「働き方改革」推進として、テレワーク、RPA、セキュリティなどの最新テクノロジーが必要とされていますが、どのテクノロジーがあなたの会社に最適なのでしょうか。「RPAでかえって生産性が落ちた」「テレワークの落とし穴」などさまざまな事例に基づき、徹底検証いたします。

7

知的データベースへのアクセスが可能に!

当フォーラムで提供した講演パワーポイント資料、質疑応答、グループワークの議事録をデータベース化。アクセス権を付与いたします。

8

自社に最適なKPI及び行動計画が策定できる!

講演や質疑応答、ワークショップを通じて、自社の課題を解決するための施策を明らかにします。自社に最適なKPIを設定し、その目標に到達するような行動計画を作ります。

9

今後に大いに役立つ得難い人脈が構築できる!

じっくりと学び、討議を重ねていただくために、募集定員を40名と絞っております。「働き方改改革」を成功させるというミッションを持つ少数精鋭の同志と、1年間に渡って学ぶ当フォーラムだからこそ、貴重な人的ネットワークが構築されます。

10

日経BP総研専門所長が年間を通じてサポート

企業の先進事例の研究の蓄積では他の追随を許さず。企業経営、テクノロジー、人材開発…さまざまな知見を持つ日経BP総研専門所長がサポートします。

日経BP総研専門所長が年間を通じてサポート

フォーラムプログラム

セルフチェックプログラム

1.自己診断プログラム(仮)

本フォーラム独自の自己診断プログラムの記入を通じて貴社の働きやすさ、働きがいの現状を把握します。(プログラム監修:青山学院大学経営学部 山本寛教授)

2.「企業評価指標(仮)」による情報提供

日経BPコンサルティングが開発した、社員の働き方と価値創出などに関する「企業評価指標(仮)」を活用。自社の従業員を対象にした調査結果から情報を提供します。

セミナー&ディスカッション

3.先進経営者の講義&事例研究ディスカッション

働き方改革先進企業の経営者、実務担当者を講師に招き、施策の成功、ベストプラクティスや失敗事例を学びます。

講義をもとに、講演者とフォーラム参加者との対話を行い、成功要件に関する理解を深めます。

4.働き方改革の最新理論およびテクノロジーの紹介

働き方改革を推進する最新理論、RPA(Robotic Process Automation)など、最新テクノロジーについて日経BP総研専門所長が講義します。

ワークショップ

5.KPIの設定・行動計画の立案

働き方改革を推進する自社の行動計画を作成。

講義をもとに、講演者とフォーラム参加者との対話を行い、成功要件に関する理解を深めます。

PDCAサイクル

6.行動計画に基づき、働き方改革を推進

自社の課題を抽出した上で、自社に最適な行動計画に基づき、PDCAサイクルを構築し、働き方改革を推進します。

その進捗状況、成果もフォーラム内で共有します。

アウトプット/成果物(例)

現状把握/課題抽出

・貴社の働き方環境に関する「自己診断プログラム(仮)」提供

「企業評価指標(仮)」による情報提供

ベストプラクティス取得

・働き方改革先進事例ケーススタディ講義とグループワークでベストプラクティスを取得するとともに失敗事例も共有し経営リスクも回避。

ナレッジデータベース

講演パワーポイント資料、質疑応答、グループワークの議事録をデータベース化。
アクセス権を付与。

ネットワーク

・学識者、専門家ネットワークの構築
先進企業の経営者・経営層とのネットワーク構築

行動計画PDCAサイクル構築

・働き方改革のための自社行動計画
PDCAサイクルのための指標(KPI)設定

エンゲージメント強化

・企業風土改革および働きがいの創出でエンゲージメントを強化し、持続的成長につなげる。

「働き方改革フォーラム」だから実現できた
12回の「先進事例研究会」

日本を代表する先進企業の経営者・有識者が登壇、
皆さまの質問に答えます。

働き方改革フォーラム・先人事例研究会

実践編では、有名企業の経営者講師が実践に基づいた働き方改革について講義し、受講者との質疑応答を行います。理論編では、我が国をリードする教授陣による講義、さらには日経BP総研の専門研究所長より企業事例の最新情報を提供します。

 
 

上記登壇者のほか、SCSK、オリックスなど、働き方改革で大きな成果を上げている企業の経営層が登壇予定!
登壇が決定次第随時情報をアップいたします。

タイムテーブル

【実践編】

13:00~14:00 経営者講師の講演

14:00~15:00 質疑応答

先進企業の著名経営者の講義により、働き方改革が成功している事例について学び、討議。質疑応答で理解を深める。

【理論編】

15:15~16:15 教授陣・日経BP総研専門研究所長の講義

働き方改革を成功させるための最新理論や研究所長から最新情報を学ぶ。

【グループワーク】

16:30~18:00

具体的な討議ポイントを提示し、参加者でグループ討議し、成功事例・失敗事例を共有する。

開催概要

<講座名>

働き方改革フォーラム

<開催時期>

2017年11月~2018年10月(月1回開催予定)全12回
11/17、12/15、1/19、2/16、3/19、4/18 以降順次決定
原則第三金曜日開催

※開催日未定分は講師の都合を調整して約3カ月前に決定して受講者にご連絡します。
なお開催日決定にあたり、受講者のご希望を伺うことはできませんので、あらかじめご了承ください。

<時 間>

各回13時~18時(開場12時半)

<会 場>

AP東京丸の内
〒100-0005
東京都千代田区丸の内1丁目1-3 日本生命丸の内ガーデンタワー3階

<募集定員>

40社

※1社2名まで参加可能。
ただし1名はオブザーブ参加とし、質疑応答やグループワークには参加しない。

最小開催人数16社

※申し込み人数が少ない場合には開催を中止させていただく場合があります。

<会 費>

200万円(税込)

<主 催>

日経BP社 日経BP総合研究所

<受講対象>

企業の経営者及び経営層

【お申し込み注意事項】

※満席になり次第、申込受付を締め切らせていただきますので、お早めにお申込ください。

※お申し込み後のキャンセル、ご送金後の返金はお受けいたしかねます。代理の方が出席くださいますようお願いいたします。

※会費のお支払い:後日、受講券・請求書を郵送いたします。ご入金は銀行振込でお願いいたします。なお、振込手数料はお客様のご負担となりますのであらかじめご了承ください。

※定員:40社

※参加申込人数が最少開催人員(16社)に達しない場合は、開催を中止させていただくことがあります。また、やむを得ず講師等が変更になる場合もございますので、あらかじめご了承ください。

※講師企業と競合すると考えられる製品やサービスなどをご提供される会社の方は、主催者の判断に基づき入会をお断りさせていただく場合がございますので、あらかじめご了承ください。

※会場までの交通費や宿泊費は、参加される方の負担となります。

※講師の急病、天災その他の不可抗力、又はその他やむを得ない理由により、中止する場合があります。

本フォーラムの 無料説明会を開催します

[日 時]10月16日(月) 15:00~17:00

[会 場]秋葉原コンベンションホール 5階カンファレンスフロア
     東京都千代田区外神田1-18-13 秋葉原ダイビル

[参加費]無料


説明会では本フォーラムのプログラム、アウトプットなどを詳しくご説明するほか、本フォーラムの委員長を務めていただく山本寛氏による特別講演も予定しております。ぜひご参加ください。

無料説明会プログラム

  • 主催者挨拶 日経BP総研所長 望月 洋介
  • 特別講演  企業の成長につながる働き方改革とは 青山学院大学 山本 寛 教授
  • 「働き方改革フォーラム」のご説明
     日経BP総研副所長 マーケティング戦略研究所長 麓 幸子
     日経BP総研副所長 イノベーションICT研究所長 桔梗原 富夫

フォーラムへの参加をご希望の方

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無料説明会への参加をご希望の方

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その他、お問い合わせ事項のある方

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