AI・IoT・ビッグデータ総覧2018ｰ2019には「150以上の事例」「活用戦略」「データ」「組織」「規制・法律」「サービス・支援事業者」の情報を一冊にまとめています。
人工知能（AI）やIoTの活用も待ったなしです。高度化するテクノロジーの使いこなしと、成果を出す活用シナリオの創出という2つの壁を乗り越えなければ、イノベーションを起こしたり、大きな成果を得たりすることは難しいのが現実です。
今回、AI活用を中心に150以上の支援ベンチャー・スタートアップに大規模な調査を実施し、大企業との連携に成功する条件を分析しました。各社の得意分野や実績を網羅した総覧も掲載しており、新サービスの創出に悩む担当者は必見です。
データだけでなく、AIやIoTも「取り組めば勝てる」から「取り組まないと負ける」時代となっています。
「AI・IoT・ビッグデータ総覧2018ｰ2019」でライバルに先手を打つのは今です。
150社以上の国内外の最新活用事例を掲載しています。事例は産業別に掲載しており、自社や顧客に近い業種の情報をすぐに参照いただけます。国内外事例は産業別のほか、「機械学習」「ディープラーニング」「IoT」「自然言語処理」「ドローン」「ロボット」「ウエアラブル」「ID-POS」「スマートデバイス」などのカテゴリでもお探しいただけます。
100社以上のAIベンチャー・スタートアップについて、得意とする処理技術や保有しているリソース、提供済みの顧客の産業や業務について各社の情報が分かるようにいたしました。ビジネス状況、連携先大企業への要望などの統計データも掲載。日々増える中国スタートアップの情報もAIやIoT分野を中心に紹介します。
IoTについては（1）モバイルヘルス（2）回収（3）工場（4）設備（5）交通（6）エネルギー（7）店舗・オフィス（8）農林水産（9）社会インフラ（10）建設（11）物流（12）セキュリティ（13）金融・保険（14）スポーツ（15）エンタテイメント各分野のビジネス活用・適用トレンドを解説。
（1）ゴミ（2）医療（3）街灯（4）環境（5）交通事故（6）公共交通（7）治安（8）住居（9）食品衛生（10）水（11）災害（12）教育の各課題へのデータを活用したアプローチを掲載。
データを活用する際に、必ず押さえておかなければならない個人情報保護法の改正やパーソナルデータ、プライバシーGDPRについて、専門家が実例を交え詳しく解説します。特に個人情報保護法では2017年5月に施行された改正法関連のQ&Aを掲載。匿名化はパーソナルデータの「どれを」「どこまで」「どのように」対処すればいいのかを専門家が紹介します。
主要産業、製造（家電・重機・精密・電子部品、自動車）、食品・日用品、医療・健康、流通（小売・スーパー・コンビニ・百貨店）、通信／運輸（鉄道・陸運・海運・航空）、金融・保険・カード・リース、サービス、住宅・建設、エネルギー、公共におけるデータやAI活用の状況が一覧できる大型マップを収録。
社内でビッグデータやAI・IoTの新規プロジェクトを提案する際の資料はどう構築すればいいのか。「テンプレート」をもとに本書の情報を活用し、いかに迅速に説得力のある提案にするのか、考え方と手順を解説します。付属CD-ROMにテンプレート作成用のPowerPointデータも収録しました（ダウンロード版はPDFでのご提供となります）。
前年の本書の内容をすべてCD-ROMに収録しました。特にケーススタディの活用をおすすめします。過去の事例でも、自社の戦略に合致する場合があります。国内・国外のケーススタディについて、「業種」「業務」「テクノロジー」「利用データ」で分類していますので、異業種の活用事例も容易に参照できます。
・データを金にするためのフレームワークDIVA／「データ→情報→価値→効用」で新規事業を考える
・世界のデータビジネスに見る成功ケースの特徴
・ビジネス提案テンプレート
※内容は予定であり、場合によって変更することがあります。
塩野 誠 氏（経営共創基盤 パートナー取締役マネージングディレクター）
ゴールドマン・サックス証券、ベイン&カンパニー、ライブドア証券（取締役副社長）等にて国内外の事業戦略立案・実行、資金調達、M&A、投資に従事。テレコム・メディア・テクノロジー業界を中心にベンチャーから企業再生までを経験。昨今はAI、IoT関連の事業戦略コンサルティングや中期経営計画策定に従事。
田中 年一 氏（匠新[ジャンシン]CEO XNode マネージングディレクター）
日中でのスタートアップおよびイノベーション連携を推進するアクセラレーター「匠新（ジャンシン）」のCEO。また中国の国際的なアクセラレーター「XNode」のマネージングディレクターも兼務。
鈴木 良介 氏（野村総合研究所 ICT・メディア産業コンサルティング部 上級コンサルタント）
野村総合研究所ICT・メディア産業コンサルティング部所属。情報・通信業界に係る市場調査、コンサルティング、政策立案支援に従事。近年では、ビッグデータの活用について検討。著書に『ビッグデータ・ビジネス』（日経文庫）など。科学技術振興機構戦略的創造研究推進事業CRESTビッグデータ応用領域領域アドバイザー（2013年6月～）。
東 富彦 氏（ビッグデータ＆オープンデータ・イニシアティブ九州 副会長）
ソーシャルメディア、ソーシャルエンタープライズ、ビッグデータ、オープンデータなどのビジネス活用に関する調査研究業務に従事。2012年、日本におけるオープンデータ普及促進を図るため「Open KnowledgeFoundation Japan」の設立に参画、オープンデータ活用最先端事例の調査研究、オープンデータを活用したビジネス開発などに取り組む。
森川 博之 氏（東京大学大学院 工学系研究科 教授）
1992年、東京大学大学院工学系研究科博士課程修了。東京大学大学院工学系研究科助教授、同新領域創成科学研究科助教授、同工学系研究科教授を経て現職。主な研究分野は、ビッグデータ、M2M、IoT、センサネットワーク、モバイル、無線通信システムなど。新世代M2Mコンソーシアム会長、OECD／CDEP副議長等。
中崎 尚 氏（アンダーソン・毛利・友常法律事務所 スペシャル・カウンセル）
東京大学法学部卒。2001年弁護士登録、アンダーソン・毛利・友常法律事務所入所。2008年米国Columbia University School of Law (LL.M.)修 了。2009年夏まで米国ワシントンD.C. のArnold & Porter 法律事務所に勤務。アンダーソン・毛利・友常法律事務所に復帰後は、インターネット法、IT法を中心に、知的財産権法、クロスボーダー取引を幅広く取扱う。
高橋 克巳 氏（NTTセキュアプラットフォーム研究所 チーフ・セキュリティ・サイエンティスト）
東京工業大学理学部数学科卒。東京大学情報理工学系研究科博士課程修了。博士（情報理工学）。NTT研究所にて情報検索、データマイニング、情報セキュリティの研究開発に従事。
河本 薫 氏（滋賀大学 データサイエンス学部教授）
京都大学卒業。1991年大阪ガス入社。98年に米ローレンスバークレー国立研究所に客員研究員として赴任し、エネルギー分析に携わる。米国から帰国後は「分析力でビジネスを変える」ことをスローガンに、社内の全組織に分析ソリューションを提供している。大阪大学招聘教授を兼任。博士（工学、経済学）。2018年4月より現職。
岡村 智仁 氏（大阪ガス 情報通信部 ビジネスアナリシスセンター所長）
2001年に東京大学 新領域創成科学研究科 環境学専攻博士前期課程修了、同年大阪ガス株式会社入社。2009年に同博士後期課程を修了。入社以来、エネルギー需要予測分析や電力データ分析をはじめとしたデータ分析に従事。現在は情報通信部 ビジネスアナリシスセンター 所長を務める。博士（環境学）。
網野 知博 氏（ギックス 代表取締役CEO）
1998年慶應義塾大学理工学部卒業。CSK（現SCSK）にて新規事業立案・立上げ、中長期戦略立案、M&Aなどを担当。アクセンチュアに転じ旅客業、消費財メーカー、ハイブランド、アパレル、小売業の戦略コンサルティングに従事。日本IBMでビッグデータやアナリティクスなどのサービスを提供する組織でコンサルティング部門の責任者を務めた。
桑津 浩太郎 氏（野村総合研究所 研究理事、未来創発センター長）
野村総合研究所ICT・メディア産業コンサルティング部長を経て、未来創発センター長。情報・通信業界に係る市場調査、コンサルティング、企業評価等に従事。近年では、IoT、クラウド等に関する調査に携わる。著書に『2030年のIoT』（東洋経済）など。総務省ICT・街づくり委員会(2016年～)、東京五輪組織委員会テクノロジー諮問委員会委員等。
「データ版」は本書（2017年発売「AI・IoT・ビッグデータ総覧2017-2018」は含みません）をPDFデータ化したCD-ROMをお届けします。書籍を置いておくスペースが無い、電子データのみで活用したい方におすすめする形式です。
