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医療・健康データドリブン総覧

医療ビッグデータが生み出す産業と
医療の大変革がわかる

医療・健康
データドリブン総覧

  • ■[書籍とオンラインサービスのセット]本体価格 450,000円+税
    [書籍のみ]本体価格 300,000円+税
    (経理処理のご相談はこちらから)
  • ■調査:日経BP総研 メディカル・ヘルスラボ
  • ■2019年12月19日発行(予定)
  • ■A4判、約240ページ
  • ■発行:日経BP
  • ※発行日、書名は変更になる場合があります。

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データが生む予防・個別化医療の「新産業」を徹底解説
価値を生み出す「データベース」
「スタートアップ」を総覧

『医療・健康データドリブン総覧』は、医療と健康のデータが作る新産業が生まれる背景、その現状、未来像、そして周辺産業への影響についてが、すべてわかる実用リポートです。BP総研の医療ビッグデータの研究会の知見をベースに、ヘルスケア領域のデータドリブンビジネスの真っただ中にいる大学教授、医療研究機構の担当者、製薬企業内の識者らと、研究員が執筆。経験や研究の蓄積をベースとした従来の医療や創薬が、リアルワールドデータの体系的な蓄積により、予防医療・個別化医療などに破壊的に再構築される道筋がわかります。病院、製薬、ヘルスケア関連製造業、自治体、教育機関までヘルスケア分野での事業設計に役立ちます。

レポートの特徴

  1. データドリブン先進国の実例がわかる
  2. 日本のデータベースの全容・特徴がわかる
  3. データドリブンスタートアップのビジネスモデルがわかる
  4. 電子カルテ、PHRの未来がわかる
  5. 個人医療データ分野の法律課題がわかる

編集者メッセージ

ヘルスケア分野で、診療に関わるビッグデータ、生活にかかわるリアルワールドデータ、個人に集積するパーソナルヘルスレコードを基盤とした新産業が勃興している。医療に対しての公費負担率の高い日本では、データの解析と利活用を加速するために政府も積極的な施策を 打ち出している。これらが進めば、予防医学や個別化・層別化医療を進める新たな産業とインフラの構築が可能となる。医療ビッグデータという言葉が、もてはやされて早5年。ようやく使えるデータ使えないデータの峻別や、新たな実用ベースのデータ構築がスタートを切った。

いまこそ、ヘルスケア領域のデータドリブンビジネスが見渡せるようになっている。病院、製薬、ヘルスケア関連の製造業、自治体、教育機関までヘルスケア分野でのデータビジネスに必然的に向き合う企業・団体、これから積極的な事業化を検討する企業・団体に必携の総覧です。

医療・健康データドリブン総覧 【目次】

タイトルをタップすると詳細を表示します。

  • 1-1 データドリブンで、変わる社会と産業
  • 1-1-1 米国…GAFA-巨大プラットフォーマーがビジネスを牛耳る
  • 1-1-2 EU…先進的な個人情報管理--GDPRで権益を守る
  • 1-1-3 中国…データは国家のもの 国家主導のデータドリブン戦略
  • 1-2 医療・健康分野の日本の戦略と可能性
  • 1-1-1 米国…GAFA-巨大プラットフォーマーがビジネスを牛耳る
  • 1-2-1 公的保険がカバーする日本のデータの可能性
  • 1-2-2 未来を見据えた日本のデータ戦略
  • 1-2 政府が示したデータドリブン社会へのマイルストーン
  • 2-1-1 日本のIT戦略の歴史
  • 2-1-2 令和元年のIT新戦略
  • 2-1-3 デジタル時代の新たなIT政策大綱
  • 2-1-4 世界最先端デジタル国家創造宣言
  • 3-1 ヘルスケア領域のデータドリブン社会
  • 3-1-1 日本の政策「Society5.0」の実現
  • 3-1-2 Learning Healthcare Systemの社会実装
  • 3-1-3 地域データ活用拠点
  • 3-1-4 デジタルヘルス・イノベーション
  • 3-1-5 WHOのデジタルヘルスに関する決議
  • 3-1-6 モバイルヘルスとモバイルアプリ
  • 3-1-7 行動変容 ナッジの医療・健康への応用
  • 3-2 Learning Healthcare System とは
  • 3-2-1 Real-world dataの価値
  • 3-2-2 医療データ(EHR)の価値
  • 3-2-3 個人行動データ(PHR)の価値
  • 4-1 リアルワールドデータ社の取り組み
  • 4-1-1 学校健診情報、乳幼児健診の分析とデータベース構築の取組
  • 4-1-2 学校健診情報のデータベース化
  • 4-1-3 乳幼児健診情報のデータベース化
  • 4-1-4 個人情報保護への配慮
  • 4-1-5 幼少期データを用いた研究事例とライフコースデータの概念
  • 4-1-6 診療情報リアルワールドデータ(RWD-DB)の構築と活用
  • 5-1 日本における医療データの活用状況
  • 5-1-1 日本の電子カルテに関する議論
  • 5-1-2 電子カルテ標準化の歴史
  • 5-1-3 e-Path project
  • 5-2 千年カルテ
  • 5-2-1 千年カルテプロジェクト
  • 5-2-2 機能から見た千年カルテ
  • 5-2-3 二次利用予定施設・LDI(認定匿名加工事業医療情報作成事業者)運用体制
  • 5-2-4 電子カルテベンダー別の設置施設数・千年カルテAPP
  • 5-3 電子カルテを共通データベース化するSS-MIX2
  • 5-3-1 SS-MIX2とは何か
  • 5-3-2 SS-MIX2の構造
  • 5-4 C-CAT…国立がん研究センター主導のがん患者情報連携システム
  • 5-4-1 C-CATのシステムと連携病院
  • 5-4-2 がん患者のデータからわかること
  • 5-5 CyberOncology…CyberLabo社が開発したがん患者情報連携インターフェイス
  • 5-5-1 CyberOncology開発の経緯
  • 5-5-2 京大を中心としたネットワーク
  • 5-5-3 ゲノム医療とCyberOncology
  • 5-5-4 CyberOncologyが切り開く未来の医療
  • 6-1 Society5.0で実現する「健康・医療データ」の変革と新たな価値創出
  • 6-1-1 「超スマート社会」が引き起こす「健康・医療データ」の変革
  • 6-1-2 PHRの特長、活用事例
  • 6-1-3 PHR参入企業の実例
  • 6-1-4 Welbyの取り組み
  • 6-1-5 3Hホールディングスの取り組み
  • 6-1-6 「PHR」が創出する「健康・医療データ」の新たな価値
  • 6-1-7 PHRのマイナンバー活用
  • 6-2 「PHR」の課題
  • 6-2-1 健康意識の格差
  • 6-2-2 同意取得の難しさ
  • 6-2-3 電子カルテの普及率
  • 6-2-4 電子カルテの規格の不統一
  • 6-2-5 「健康・医療データ」は誰のものか
  • 6-3 新概念 個人を中心とした生涯ヘルスデータ新システム
  • 6-3-1 6-3-1 日本版PHR PeOPLe
  • 7-1 医療データベースの種類と各概要
  • 7-1-1 National Database
  • 7-1-2 National Clinical Database
  • 7-1-3 Kokuho Database
  • 7-1-4 DPCデータ
  • 7-2 保健医療データプラットフォーム計画
  • 7-2-1 保健医療データプラットフォームの概説
  • 7-2-2 保健医療データプラットフォームの実際
  • 7-3 MID-NET
  • 7-3-1 MID-NET概説
  • 7-3-2 MID-NETの実際
  • 7-3-3 発足の経緯
  • 7-3-4 システム構造と利用法
  • 7-3-5 今後の展開
  • 8-1 世界のヘルスケアデータドリブンビジネス
  • 8-1-1 データドリブン・ヘルスケアに向かう米国の動き
  • 8-2 日本企業のデータドリブン・ヘルスケア
  • 8-2-1 データドリブン・ヘルスケアの旗手
  • 8-2-2 Kids Public
  • 8-2-3 SUSMED
  • 8-2-4 MICIN
  • 8-2-5 フリクシー
  • 8-2-6 あすけん
  • 9-1 データドリブン社会における各種情報集約
  • 9-1-1 大学におけるゲノムセンターの役割
  • 9-1-2 大学におけるバイオバンクの役割
  • 9-1-3 大学におけるデータサイエンティスト育成
  • 9-2 健常者を含むバイオバンク
  • 9-2-1 東北メディカル・メガバンクの取り組み

編集者のご紹介

日経BP総研 副所長 メディカル・ヘルスラボ所長
 藤井 省吾 (ふじい・しょうご)

1989年東京大学農学部卒。91年東京大学農学系研究科修士課程修了後、日経BP入社。医学の専門雑誌『日経メディカル』、エビデンスのある健康雑誌『日経ヘルス』、最新医学から健康法までを解説する『日経Gooday』などの記者、編集長、発行人を経て、現職。

日経メディカル開発/「医療ビッグデータ・コンソーシアム」担当
 安井 透 (やすい・とおる)

1990年明治大学卒。医薬系コンサルタント会社を経て、2000年入社。2014年より研究会「医療ビッグデータ・コンソーシアム」の運営を担当。

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