エネルギーの未来2020-2029

エネルギー市場の未来を描き出し
電力自由化の今後10年を展望
各プレーヤーの進むべき道を提示する

エネルギーの未来2020-2029

  • ■監修:村井 哲之(株式会社エネルギーマネジメント総合研究所 代表取締役)
  • ■著者:園田 展人(EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社 Strategic Impact Unit Augmented Intelligence & Innovation Leader アソシエートパートナー、早稲田大学 客員教授)
  • 目黒 文子(EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング株式会社 Strategic Impact Unit Augmented Intelligence & Innovation マネージャー、早稲田大学 招聘研究員)
  • 村谷 敬(株式会社AnPrenergy 代表取締役)
  • ■[書籍+CD-ROMとオンラインサービスのセット]675,000円+税
    [書籍+CD-ROM]450,000円+税
    (経理処理のご相談はこちらから)
  • ■書籍:A4判、約400ページ+CD-ROM:書籍本体に掲載された図表を収録
  • ■2019年12月19日発行
  • ■発行:日経BP

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世界のエネルギー市場の未来を描き出す。
日本の電力自由化の将来も詳細に展望

世界のエネルギー消費量は今後も増加の一途をたどるでしょう。先進国では減少に向かうものの、中国やインドなどの新興国ではそれを上回るペースで増えるからです。それに伴い、世界のエネルギー市場は大きく変化します。今後、どう変わっていくかを把握するには、石油価格やCO2削減、再生可能エネルギーの普及動向、蓄電池の技術進化などの情報を入手し、分析・予測する必要があります。本レポートは、エネルギーを取り巻くマクロ情報を分析し、石油やLNGなどの1次エネルギーや、電気などの2次エネルギーの市場動向を予想するとともに、国内の電力自由化の将来を展望することで、世界や日本のエネルギー産業に携わる各プレーヤーに進むべき道を提示します。

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エネルギーの未来2020-2029 [目次]

タイトルをタップすると詳細を表示します。

  • 1-1 総論
  • 1-2 先進国の動き
  • 1-3 新興国の動き
  • 1-4 資源国の動き
  • 2-1 総論
  • 2-2 家庭部門
  • 2-3 産業部門
  • 2-4 業務他部門
  • 2-5 運輸部門
  • 3-1 総論
  • 3-2 世界の1次エネルギー供給の未来予測
  • 3-3 石油について
  • 3-4 石炭について
  • 3-5 天然ガス(LNG)について
  • 3-6 ウラン(原子力)について
  • 3-7 再生可能エネルギーについて
  • 4-1 世界のエネルギー・ミックスの予測
  • 4-2 火力発電の未来
  • 4-3 原子力発電の未来
  • 4-4 太陽光発電の未来
  • 4-5 風力発電の未来
  • 4-6 水力発電の未来
  • 4-7 地熱発電の未来
  • 4-8 バイオマス発電の未来
  • 5-1 世界のエネルギー・ミックスの予測
  • 5-2 火力発電の未来
  • 5-3 原子力発電の未来
  • 5-4 太陽光発電の未来
  • 5-5 風力発電の未来
  • 5-6 水力発電の未来
  • 5-7 地熱発電の未来
  • 5-8 バイオマス発電の未来
  • 6-1 2020~2021年に起きること
  • 6-1-1 【新電力事業者】自治体電力の一部が破綻へ、「住民なきシュタットベルケ」の大きな代償
  • 6-1-2 【新電力事業者】都市ガスの自由化を背景に、大手電力が都市ガス事業者を大きく圧迫
  • 6-1-3 【新電力事業者】新電力、続々と大手電力の傘下に、「LCC化」が進む
  • 6-1-4【発電事業者】総崩れの太陽光発電事業者、アジア地域進出の転機に
  • 6-1-5【発電事業者】小型化する再生可能エネルギー発電所、送配電網の電力容量などが理由
  • 6-1-6 【小売電気事業サービス・プロバイダー】EVの「走る蓄電池化」、需給調整として活躍
  • 6-1-7 【小売電気事業サービス・プロバイダー】新電力事業者の需給管理システム、人工知能による戦略策定機能を搭載へ
  • 6-1-8 【電力関連事業者】ネガワット・アグリゲーターが登場へ、節電分をお金に換える
  • 6-2 2021~2022年に起きること
  • 6-2-1 【新電力事業者】バランシンググループが破綻する、ラニーニャによる市場高騰がキッカケに
  • 6-2-2 【新電力事業者】産業用卒FITの価値が明確に、RE100が経済合理性を根拠に大いに進展
  • 6-2-3 【新電力事業者】熱利用に明暗、大型バイオマス周辺で熱余剰問題発生
  • 6-2-4 【発電事業者】PKSに課題が続出、バイオマス発電所の収支が急激悪化へ
  • 6-2-5 【発電事業者】新電力連合が各地で結成、業界団体化
  • 6-2-6 【小売電気事業サービス・プロバイダー】新電力事業者の競争激化、オーガナイザーが出口戦略立案へ
  • 6-2-7 【小売電気事業サービス・プロバイダー】政府公認の「電気料金比較サイト」登場、電力会社の切り替えが活発に
  • 6-2-8 【電力関連事業者】新型の「HEMS/BEMS」が登場、機能やインターフェースが大幅に進化
  • 6-3 2022~2023年に起きること
  • 6-3-1 【新電力事業者】需要調整技術を備えた新電力が、BRPを結成し再反抗に備える
  • 6-3-2 【新電力事業者】苦戦する商社系新電力事業者、電力卸販売ビジネスに活路を求める
  • 6-3-3 【新電力事業者】新電力事業者、販売競争加熱で消費者トラブルが続出
  • 6-3-4 【発電事業者】海外のエネルギー会社、再生可能エネルギーアグリゲーターとして躍進
  • 6-3-5 【発電事業者】洋上風力発電が拡大へ、地元漁業関係者との交渉がカギに
  • 6-3-6 【小売電気事業サービス・プロバイダー】新電力事業者の成長サポートを目的に、信用格付け業者が登場する
  • 6-3-7 【小売電気事業サービス・プロバイダー】スマートメーターの設置が完了、ビッグデータの活用が勝敗を分ける
  • 6-3-8 【小売電気事業サービス・プロバイダー】ZEH/ZEBが増加へ、新電力事業者の経営環境に打撃
  • 6-4 2023~2024年に起きること
  • 6-4-1 【新電力事業者】大手電力会社が都市部で大反撃へ、都市ガス会社は窮地に追い込まれる
  • 6-4-2 【新電力事業者】大手電力会社と都市ガス会社、地方部では連携へ
  • 6-4-3 【新電力事業者】石油会社系の新電力事業者、自治体と連携しながら過疎地域に活路
  • 6-4-4 【発電事業者】エネルギー基本計画に原子力発電が盛り込まれ、原発再稼働本格化
  • 6-4-5 【発電事業者】中国企業、太陽光にとどまらず、風力やバイオマスにも進出へ
  • 6-4-6 【小売電気事業サービス・プロバイダー】容量市場、高度化法の導入で、実力なき新電力事業者が淘汰
  • 6-4-7 【小売電気事業サービス・プロバイダー】水素電池、離島における需要調整に活路
  • 6-4-8 【電力関連事業者】JEPXでの電力取引の重要性高まる、電力需給管理や金融工学の専門家が花形に
  • 6-5 2024~2029年に起きること
  • 6-5-1 【新電力事業者】大手電力の合従連衡が進む中、取り残された大手電力を外国企業が買収
  • 6-5-2 【新電力事業者】海外のエネルギー会社が日本進出、商社の仲介で都市ガス会社を買収へ
  • 6-5-3 【新電力事業者】小売電気事業の寡占化進む、新規参入者への優遇策を導入へ
  • 5-5-4 【新電力事業者】IoT、自動運転、AIを背景に電力需要が激増、第2のカリフォルニア危機へ
  • 6-5-5 【発電事業者】地熱発電が普及に向けて大きく前進、温泉旅館の世代交代などがキッカケに
  • 6-5-6 【小売電気事業サービス・プロバイダー】送配電網の維持がいよいよ困難に、発送電分離後初の送電事業者買収
  • 6-5-7 【小売電気事業サービス・プロバイダー】再生可能エネルギー電力導入型マイクログリッド、大手電力を追い詰める切り札に
  • 6-5-8 【電力関連事業者】中国蓄電池の日本への大量導入が、電力会社を守り続けた制度を徹底破壊
  • 7-1 都市型の都市ガス会社:大手電力会社に敗れ、本業に危機迫る
  • 7-2 地方型の都市ガス会社:地元大手電力会社と競合せず融和へ
  • 7-3 大手LPガス会社:都市ガス自由化を追い風に躍進
  • 7-4 地方LPガス会社:スマート・コミュニティを完成させて独立保つ
  • 7-5 石油会社:電力自由化の主役は狙わない
  • 7-6 総合商社:リスクはとらずに一発逆転を狙う
  • 7-7 自治体新電力:再エネ×マイクログリッドで大逆転の機会
  • 7-8 住宅会社:顧客との関係強化に小売電気事業を利用
  • 7-9 独立系:「新電力連合」を組織、各地で抵抗活動を開始
  • 7-10 通信会社:ポイント経済を最大限に活用し大手電力と一足先に講和を確立
  • 7-11 太陽光発電系:多くは2020年までに淘汰される
  • 7-12 ライフスタイル系:需要家ニーズに合わせた独自プランで差異化
  • 7-13 電気設備/エンジニアリング会社:電力需給調整能力を武器にBRP化
  • 7-14 大手電力会社の子会社:「矛」と「盾」として活用へ
  • 7-15 通信代理店系:特定商取引法トラブルを続出させながらも大いに需要家を拡大
  • 7-16 小売流通業:家庭との密な接点をフル活用し、英国セインズベリーモデルを実現
  • 7-17 外国資本電力:外国資本の再エネ事業者と提携し、産業用卒FIT電源を活用し大攻勢
  • 8-1 英国:電力自由化後に再び寡占状態に、規制当局の施策でビッグ6+リトル6へ
  • 8-2 ドイツ:自由競争よりも系統安定化を優先、大手電力会社を事実上優遇へ
  • 8-3 北欧諸国:成功の理由は「ノルドプール」にあり、課題はエネルギー・ミックス
  • 8-4 オーストラリア:価格高騰のリスクヘッジが課題に、ビッグ3の寡占化を許す
  • 8-5 米国:カリフォルニア電力危機で得た教訓、長期の電力供給力を確保へ
  • 8-6 中国:増加の一途をたどるエネルギー需要に対し、エネルギー調整技術が向上
  • 8-7 東南アジア:欧州エネルギー企業が続々進出、日本企業とシェア争いへ