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ファシリテーションスキル向上セミナー

開催概要

日時 2019年8月21日(水)15:00~17:00(受付 14:30~)
対象 人事・労務、総務の社内研修ご担当者様
定員

先着30名

※満席となり次第、受付を終了いたします。お早めにお申し込みください。

場所 全日通労働組合 7階会議室
(東京メトロ 銀座線 『虎ノ門駅』 5・6・11番出口より 徒歩5分)
(東京メトロ 千代田線 ・ 日比谷線 『霞ケ関駅』 A13番出口より 徒歩8分)
(東京メトロ 丸ノ内線 『国会議事堂前駅』 2・4番出口より 徒歩8分)
受講料

5,000円(税込)

※当日、受付にて現金でお支払いください。領収証をお渡しします。

特典 1.日経DVDご購入時の特別割引
2.堀 公俊著者の動画研修ファシリテーションガイド
主催 日経BPマーケティング
協力 日本経済新聞出版社

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動画を利用した効果的な社内研修のファシリテーション方法を伝授いたします

研修教材の内容が受講者の心に刻まれるかどうかは、学習方法によって大きく変化いたします。講義を聴くよりも動画を見た方がより定着するのですが、それだけでは学習として不十分です。

ディスカッションをしたり、他の人に教えたりすることで、定着率は飛躍的にアップいたします。動画を見るだけではなく、それを基にした「動画研修」を実施することをお勧めします。

しかしながら、「議論をしてください」と受講者に投げかけるだけでは、なかなか意見が出てこないため、活発な討論とはなりません。そこで、研修を盛り上げるための仕掛けや働きかけが「ファシリテーション(促進)」です。

本研修では堀 公俊氏によるファシリテーションで模擬研修を行い、効果的なファシリテーションの方法を学びます。社内研修の進め方にお悩みを持っている皆様・社内での動画研修導入をご検討している皆様、ぜひご参加ください。

講師

堀 公俊(ホリ キミトシ)

堀公俊事務所代表。組織コンサルタント。日本ファシリテーション協会フェロー。

1960年神戸市生まれ。1984年大阪大学大学院工学研究科修了。同年、大手精密機器メーカー入社。2003年日本ファシリテーション協会設立、初代会長に就任。関西大学、法政大学、近畿大学などで非常勤講師を務める(組織行動学)。現在、堀公俊事務所代表、組織コンサルタント、日本ファシリテーション協会フェロー。

著書に『ファシリテーション・ベーシックス』『ビジネスフレームワーク』『問題解決フレームワーク大全』(以上、日本経済新聞出版社)など多数。海外でも数多く翻訳出版されている。日経DVD『成功するファシリテーション』(全2巻)の監修も務めた。

プログラム(仮)

15:00~15:05

主催者挨拶(日経BPマーケティング)

15:05~15:25

堀 公俊氏 ご講演「ファシリテーションの基本を知る」

日本ファシリテーション協会を設立、初代会長に就任した堀 公俊氏より、ファシリテーションの基本についてご講演していただきます。

15:25~16:00

【日経DVDを活用した研修】動画視聴

社内での動画研修を想定して、日経DVDのケースドラマを受講者で視聴いたします。

16:00~16:30

【日経DVDを活用した研修】ファシリテーション受講体験・ディスカッション

堀 公俊氏にファシリテーションをして頂き、社内での動画研修を想定しながら受講者同士でディスカッションをして頂きます。普段のファシリテーションする側では気がつかなかった、受講者側の受け取り方や、効果的なファシリテーションはどういったものなのか、実際に学んでいただきます。

16:30~17:00

堀 公俊氏より、ファシリテーションのポイント説明・本日のセミナーまとめ

最後にファシリテーションを行う上での大切なポイントの説明と、本日のセミナーのまとめを、堀 公俊氏よりお話していただきます。

※会場までの交通費や宿泊費は、受講される⽅の負担となります。

※講義の録⾳・録画、講義中のパソコンや携帯電話のご使⽤はお断りいたします。また、会場内は禁煙です。ご協⼒いただきますようお願い申し上げます。

※本セミナーの内容は、事前の告知なく変更を行う場合があります。あらかじめご了承願います。

上映DVD

日経DVD「ハラスメントのない職場づくり」第2巻 中堅社員・管理職編(約30分)を上映いたします。

作品概要

  • 職場で起こる各種ハラスメント(セクハラ・パワハラ・マタハラ等)の必須知識をドラマ仕立てでわかりやすく解説しています。ハラスメントに対する誤解をほどき、そのコミュニケーションギャップを埋めていくためのヒントを与えます。
  • 第2巻 中堅社員・管理職編は、管理職、経営陣自身がハラスメントを行わないことと、社内でのハラスメント防止を行うことが役割であることを自覚してもらうための内容となっております。

※詳しくはこちらをご覧ください。

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