主役交代
ITの未来はOSSが決める

オープンソースソフトウエア（OSS）と商用ソフト、その立場が逆転した。ITのトレンドはOSSが主導し、それにベンダーが追従する流れが “普通” になった。ITの未来を決める主役は、OSSだ。

ITで東北復興
「医食住」で始まる被災地の挑戦

ITによる農業や漁業の生産性向上、エネルギー問題への対処、医療体制の維持──。東日本大震災からの復興を契機に、従来の課題を克服しようとする挑戦が東北で始まった。足元の現実は厳しく、手っ取り早く解決する方法はない。だが、被災地での前向きな取り組みの一つひとつが、未来の日本へとつながっていく。

ソーシャル×情報システム
「個」に近づく新世代ITの実像

ソーシャルメディアと企業情報システム。現状では縁遠い両者が組み合わさろうとしている。実現できるのは「個」に近づくシステムだ。一般消費者に限らず、従業員、取引先の担当者といった一人ひとりと直接つながり、企業活動に生かす。あらゆるシステムがソーシャルメディアを組み込む可能性もある。ソーシャルメディアを他人事と思わず、情報システム部門が自らの道具として認識すべき時が来た。

【緊急特集・動かないコンピュータ】
スルガ銀が事実上の全面勝訴
IBMの責任認めた判決の深層

勘定系システムの開発失敗を巡りスルガ銀行が日本IBMを訴えた裁判で、東京地方裁判所は3月29日に約74億円の賠償を日本IBMに命じる判決を下した。4年間にわたった裁判は、ITベンダーとユーザー企業にそれぞれどのような教訓を残したのか。弁護士やIT業界の有識者への取材から、スルガ銀―IBM裁判の深層を探る。

すべてはHTML5になる

最新のWeb技術「HTML5」を活用する企業の動きが広がっている。HTML5は単なるマークアップ言語ではない。グラフィックスから通信まで、従来のブラウザーにはなかった機能を実現できることから、企業システムを大きく変えそうだ。今後は、C/SシステムでもWebアプリケーションでもなく、HTML5が企業アプリケーションの主流になる可能性がある。

個人情報を使い倒せ
ビッグデータ時代を制する13の鉄則

スマートフォンやソーシャルメディアの普及により、ユーザーの好みや行動履歴、知人・友人関係などの様々な個人情報を収集し、サービスの向上や新ビジネスの創出に生かせるようになった。だが、そこにはプライバシー侵害や悪評などのリスクも潜む。

プライベートクラウドの値段

プライベートクラウドを構築する動きが中堅中小にも広がってきた。しかし、“身の丈”を見極めなければ値段に見合わない。スモールスタートと運用コストの抑制が成功の秘訣だ。

「超高速開発」が日本を救う
サムスンは既に始めている

「ライバルより先に新商品や新サービスを投入していかなければ勝ち残れない」。超高速開発ツールの登場によって、経営陣のこうした思いにようやく応えられるようになった。「ビジネスルール管理システム（BRMS）」と呼ぶ開発・実行環境がそれだ。BRMSを使うと業務ルールを実行するプログラムを自動生成できる。これにより、詳細設計やプログラミング、単体テストの工数をゼロに近づけられる。業務ルールは自然言語などの形でプログラムと分離して管理できるため、システムの肥大化を防ぎやすくなる。システム保守のスピードアップにもつながる。まずは韓国企業のスピード経営を支える、知られざるBRMSの威力から紹介しよう。

アップルとの正しい付き合い方

業務システムでの活用事例が急増している「iPhone」や「iPad」。これらが主に消費者向けの製品であることを忘れてはならない。アップルはiPhoneやiPadに関する企業向けのサポートサービスを提供していないからだ。企業がアップル製品を利用する際の六つの課題と、正しい対処法を見ていく。

「想定外」を乗り越える
震災後1年で見えたBCPの現実解

自社のBCP（事業継続計画）は整備していた。だが、肝心な時に有効に機能しなかった――2011年3月11日の東日本大震災や続く電力問題は、企業にBCPの問題点を突きつけた。同時に、企業が多くの教訓を得たのも事実だ。震災を機に見えたBCPの新たな常識、その実現に向けたバックアップやデータセンター、安否確認、端末、通信回線に関する対策。12社の事例を軸に、震災後1年で見えたBCPの現実解を探る。

支援体制の拡充が奏功　実績の大手が地力みせる
第4回　クラウドランキング

クラウドの「ベストサービス」に名を連ねたのは、日立製作所や富士通、NTTコミュニケーションズといった大手ITベンダー。「ベストブランド」には、グーグルやセールスフォース・ドットコムなど、常連企業が並んだ。