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調査対象は、各業種の証券市場に上場している企業及び非上場の大手企業の内の672社です。今回から対象者抽出法と回答方式を変更し、首都圏在住のビジネスパーソン8,677人および一般個人8,880人の合計17,557サンプルについて、対象企業に対してどのようなイメージを抱いているかを、主要6項目と長年継続調査をかけている21項目、年度ごとに変わる4項目で測定しました。報告書では、主要6項目は上位200位、その他は上位100位までの順位とスコアを掲載しています。
日本経済新聞社では、1988年以来、本調査を通じて企業イメージを測定しています。企業イメージは各企業のコミュニケーション活動の集大成であるとともに、無形の資産価値の蓄積です。良好な企業イメージを形成することは、企業価値の向上に直結し、ビジネスを有利に進め、ステークホルダーと良好な関係を築くことにつながります。
広告・宣伝をはじめ広報、IR、コーポレート・ブランディングなど、総合的なマーケティング・コミュニケーション戦略の参考資料として、ぜひ、ご活用ください。
主要6項目の第1位は次の各社です。
※()内は前年(2023年調査)順位
| 項目 | ビジネスパーソン | 一般個人 | 
|---|---|---|
| 広告接触度 | アサヒビール (3) | 日本マクドナルド (1) | 
| 企業認知度 | 日本マクドナルド (1) | 日本マクドナルド (2) | 
| 一流評価 | トヨタ自動車 (8) | 任天堂(Nintendo) (10) | 
| 好感度 | カルビー (11) | 明治 (1) | 
| 株購入意向 | 任天堂(Nintendo) (1) | 任天堂(Nintendo) (1) | 
| 就職意向 | グーグル (43) | ソニーグループ (17) | 
■下記[1][2]の手法を併用
