社内機関で正式に決定し、社内に周知させることが必要です(資料収集や原稿作成などの作業を円滑に進めるための必須条件)。

目的は具体的に。「口絵、本文(沿革、現状、将来展望など)、年表、資料」などを盛り込むのが社史の通常のつくり方ですが、従来型にとらわれず、別の視点から企画・構成を考えてみるのも大切です。

社内執筆(プラス外部の人による手直し)か、外部執筆者への委託か(当社ではそのためのベテラン執筆者を多数抱えています)を決定します。

判型、ページ数、カラー化(2色、4色など)の度合い、部数などを勘案しながら予算案を算出。その際、執筆体制をどうするかで予算が大きく変わります。ご希望に応じて当社が御見積書を作成します。

刊行予定日(周年記念事業などと関連)から逆算して作業スケジュールを作成します。周年事業の規模にもよりますが、通常は社を挙げての事業となるため、少なくとも1～2年という長期間を見込むことが必要です。