本書は、日本経済新聞社が2011年に実施した第24回「日経企業イメージ調査」の結果をまとめたものです。
調査はビジネスパーソンおよび一般個人の合計8,435サンプルについて、対象企業に対してどのようなイメージを抱いているかを、主要6項目と長年継続調査をかけている21項目、年度ごとに変わる4項目で測定しました。報告書では、主要6項目は上位200位、その他は上位100位までの順位とスコアを掲載しています。
なお、主要6項目の第1位は次の各社です。
<広告接触度>
ビジネスパーソン・・・・・トヨタ自動車
一般個人・・・・・パナソニック
<企業認知度>
ビジネスパーソン・・・・・日本マクドナルド
一般個人・・・・・日本マクドナルド
<一流評価>
ビジネスパーソン・・・・・味の素
一般個人・・・・・パナソニック
<好感度>
ビジネスパーソン・・・・・キリンビール
一般個人・・・・・キッコーマン
<株購入意向>
ビジネスパーソン・・・・・グーグル
一般個人・・・・・パナソニック
<就職意向>
ビジネスパーソン・・・・・富士フイルム
一般個人・・・・任天堂
日本経済新聞社では、過去40年以上にわたり本調査を通じて企業イメージを測定しています。これは企業イメージが各企業のコミュニケーション活動の集大成であるとともに、無形の資産価値の蓄積でもあるからです。従って良好な企業イメージを形成することは、企業価値の向上に直結し、ビジネスを有利に進め、ステークホルダーと良好な関係を築くことにつながります。
各企業において、広告・宣伝をはじめ広報、IR、CSRなどを含めた総合的なマーケティング・コミュニケーション戦略の重要性を再認識していただく際に、本調査の結果が参考になるものと期待されます。
測定企業上場企業および非上場企業から576社
調査地域首都圏40Km圏内
調査対象民間有力企業に勤務する男女ビジネスパーソン
1事業所につき、男性管理職(課長以上) 1名
男性一般社員2名、女性の管理職または一般社員1名
抽出方法調査地域内所在の上場企業および有力非上場企業1,809事業所を抽出
（マスコミ関係を除く）
サンプル設定数7,236、有効回答数4,770(回収率65.9%)
調査方法質問紙留置法
調査時期2011年8月23日～9月30日
調査地域ビジネスパーソン調査と同じ
調査対象18歳～69歳の男女一般個人
抽出方法エリアサンプリング性年代割当法
サンプル有効回答者数 3,665
調査方法質問紙留置法
調査時期2011年8月18日～9月30日
以上、調査設計は日経広告研究所、調査実施は日経リサーチが担当
