日経ESG経営フォーラム

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日経ESG経営フォーラムとは

日本の「ESG」経営をリード、国内外への情報発信を強化します

2018年4月、日経ESG経営フォーラムが発足しました。企業経営を取り巻く状況は大きく変化しており、いまや「環境(E)」だけでなく、「社会(S)」や「ガバナンス(G)」を考慮した取り組みを進めることが経営基盤の強化に欠かせなくなっています。

日経ESG経営フォーラムは、日本経済新聞社グループの総力を結集して会員の皆様のESG経営をバックアップします。日本経済新聞や「日経ビジネス」「日経ESG」をはじめとする日経BPの関連メディアと連携をとり、日本の「ESG」経営をリードします。

活動の3つの柱

情報発信
情報収集
調査・分析

1. 情報発信

日経ESG では経営トップのインタビューや企業活動紹介、ESGのメッセージ広告など様々な形で会員の皆様の「情報発信」をお手伝いします。フォーラムとしての広報活動(ロゴ広告)は日経ビジネスや日経ESG だけでなく、FTを通じて海外への情報発信も強化します。

情報発信

全会員対象

  • フォーラムのサイト上で会員紹介記事を公開
  • 「日経ビジネス」(週刊誌/月1回)、「日経ESG」(月刊誌/毎号)に会員のロゴ入り広告を掲載
  • 日本経済新聞とフィナンシャル・タイムズ(FT)に会員のロゴ入り広告を掲載(各年1回)
  • フォーラムの日本語と英文のサイト上で会員ディレクトリ(ロゴ入り会員一覧)を掲載

特別会員対象

  • 日経ESGに年間4ページの記事または広告の掲載権利
  • 記事掲載の場合は掲載記事の2次利用権、掲載記事の抜き刷り1000部を提供
  • 掲載記事のPDF(2次利用権)を提供

一般会員対象

  • 「日経ESG」に年間2ページの記事掲載または広告掲載の権利
日経ESGでの記事掲載

日経ESGでの記事掲載

ロゴ入り広告を掲載

ロゴ入り広告を掲載

2. 情報収集

会員企業間の情報交換とサステナビリティ関連の学びに役立つ研究会を実施しています。
会員専用ウェブサイトには、これまで開催した150以上の動画コンテンツと「日経ESG」のバックナンバーを収録しています。
2023年度には「CSO塾」(特別会員限定)を開講するほか、海外講師による英語版動画などグローバルな視点での解説を拡大します。

情報収集

全会員対象

  • 年40回超の研究会、視察会、ウェブセミナー、Zoomを使ったセミナーへの参加
  • 「日経ESG」の特集など誌面と連動した他では聞けない研究会を開催
  • 年2回、「日経ESG」編集部と情報交換会を開催、アドバイザリーボードメンバーによる講演を予定
  • 研究会・ウェブセミナーはオンラインで会員企業全社員が受講可
  • 「日経ESG」をご送付
  • 年末に「日経ESG」縮刷版DVDをご提供(過去1年分のバックナンバー収録)

特別会員対象

  • 国内外の有識者(ESG関連)と経営トップが本音の議論ができるトップミーティングへの参加
  • 伊藤 邦雄・一橋大学CFO教育研究センター長と経営トップがESG経営について議論する連続朝食会への参加
  • 次世代リーダーを育てる「CSO塾」(2023年度新規開講)への参加
  • フォーラム活動方針にご意見をいただく運営委員会(原則年1回開催)への参加
多彩な分野をカバーする研究会を実施
経営層と一橋大学CFO 教育研究センター長 伊藤 邦雄氏との朝食意見交換会

経営層と一橋大学CFO 教育研究センター長
伊藤 邦雄氏との朝食意見交換会

2022年12月資産運用会社×PE×会員企業様との懇親会

2022年12月資産運用会社×PE×会員企業様との懇親会

3. 調査・分析

消費者やビジネスパーソン約2万人に回答していただく「ESGブランド調査」の分析用データと調査結果報告書を会員の皆様にお届けします。
環境(E)、社会(S)、ガバナンス(G)、インテグリティ(誠実さ)の4つの視点から企業ブランドのイメージをランキングにしています。
全ブランドの分析用データを収録したCD 付きの詳細な調査結果報告書を、会員限定でお届けしています。

調査・分析

全会員対象

  • 「ESGブランド調査」の詳細結果をご提供(約250ページの調査結果報告書、分析用CDのバックナンバー収録) 
ESGブランド調査

ESGブランド調査

2022年ESG ブランド調査結果説明会

2022年ESG ブランド調査結果説明会

ESGブランド指数TOP10
ESGブランド指数(偏差値)

会員企業一覧

募集要項
(対象期間:1年)

  特別会員 一般会員
年会費 440万円
(消費税込)
165万円
(消費税込)
募集対象 ESGに関する取り組みを推進しているすべての企業、団体、自治体など

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