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出典：日本医療政策機構（2016年）
日経BP総研とラブテリの調査では、月経痛や更年期などの症状がある女性は、女性特有の症状で生産性が低下していると自覚する人が、月経関連で6割、更年期で5割でした。
2016年の日本医療政策機構の調べでは、働く女性約2,474万人のうち、婦人科疾患を抱える女性が17.1％。女性ひとり当たりの年間医療費は約33万5,000円、生産性損失額は約117万円。医療費と生産性損失額を合わせると約6兆3,700億円もの経済損失に！
女性社員を対象にwebアンケートを実施。
全国の女性の健康データベースと照合して、貴社の女性社員の健康課題を数値で明瞭化します。どこに手を打つべきかが見えます。
若い女性がチェックしておくほうがいい体組成、貧血、握力などの測定を行い、医師や専門家による健康講座で、大切な生活情報を学ぶ機会を作ります。同時に、「企業白書」で明らかになった貴社の女性社員の健康課題をベースに、受講者各人への健康目標設定のためのワークショップを行います。
企業白書35万円
企業白書と企業保健室のセット60人までで100万円
※詳細は、お問い合わせください。個別にヒアリングの上、お見積もりいたします。
【参考データ】20~50代の働く女性1,027名データから、わかった働く女性の実態
このプログラムは「ヘルシー・マザリング・プロジェクト」の企画です。
https://special.nikkeibp.co.jp/atclh/DRS/19/mothering/
日経BP総研メディカル・ヘルスラボが、アカデミア、企業、自治体、働く女性、学生などと連携しながら女性の栄養問題について、広く社内に認知・啓発し、改善策を検討し社会実装していこうという活動で2018年からスタート。
同プロジェクトは、体調を良くして、仕事のパフォーマンスをもっと上げたい人、将来、赤ちゃんが欲しいと思っている人に知っておいてほしい知識やニュースを伝え、現状の問題点を解決する方法を提案します。ロート製薬様、明治様、バイエル薬品様などがコア・パートナーとして協賛。
