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出典：日本医療政策機構（2016年）
日経BP総研とラブテリの調査では、月経痛や更年期などの症状がある女性は、女性特有の症状で生産性が低下していると自覚する人が、月経関連で6割、更年期で5割でした。
2016年の日本医療政策機構の調べでは、働く女性約2,474万人のうち、婦人科疾患を抱える女性が17.1％。女性ひとり当たりの年間医療費は約33万5,000円、生産性損失額は約117万円。医療費と生産性損失額を合わせると約6兆3,700億円もの経済損失に！
管理職層は男性が多く、女性特有の健康課題に意識が向かない。
生理やその課題について、社員が正しく知る場がない。
睡眠不足により、
仕事の生産性が落ちている。
残業が多く、業務のミスが増えている。
社員の健康に関する知識の不足が、会社全体のパフォーマンスに影響を与えていませんか。
「働き女子・ウエルネス・プログラム」は、女性社員の健康に焦点をあて、離職防止・仕事の生産性向上に貢献します。
女性従業員に匿名アンケートを実施し、 「仕事の生産性」と「健康への自信」に影響する項目を、全国の働く女性の健康データベースと照合。貴社女性従業員の健康課題を企業単位で浮き彫りにし、優先して行うべき施策のポイントを明確化します。 企業成績表では「不定愁訴」や「睡眠満足度」等を評価項目としています。
栄養をベースにした生活習慣の改善ポイントと、女性ホルモンの波の影響を受ける女性の体の変化とその対処法について、最低限知っておきたい情報を2本のコンパクトな動画セミナープログラム（1本30分）で提供します。
米国で最先端の栄養学を学び、International Nutrition Supplement Adviserの資格を取得後、日本の健康食品会社で製品開発及び広報を務める。独立後、予防医療プロジェクト「Luvtelli（ラブテリ）東京＆NY」を発足。
米国で学んだ最新栄養学をもとに世界一の美女を目指す女性たちや五輪選手の食事・医療面のサポートを行い、健康と食事に関する研究・学会発表も精力的に行っている。
兵庫県西宮市生まれ。筑波大学比較文化学類卒業。『日経ヘルス』『日経ヘルスプルミエ』編集委員を経て、2015年より日経BPヒット総合研究所主任研究員。乳癌、更年期、月経トラブルなど、女性医療を中心に予防医療の領域を、18年間取材。
最近は、痩せた若い女性が産む小さな赤ちゃんが、将来、糖尿病などのリスクが上がるという健康問題を解消する「ヘルシー・マザリング・プロジェクト」に取り組んでいる。
若い女性がチェックしておくほうがいい体組成、貧血、握力などの測定を行い、医師や専門家による健康講座で、大切な生活情報を学ぶ機会を作ります。同時に、「企業白書」で明らかになった貴社の女性社員の健康課題をベースに、受講者各人への健康目標設定のためのワークショップを行います。
※詳細は、お問い合わせください。個別にヒアリングの上、お見積もりいたします。
【参考データ】20~50代の働く女性1,027名データから、わかった働く女性の実態
このプログラムは「ヘルシー・マザリング・プロジェクト」の企画です。
https://special.nikkeibp.co.jp/atclh/DRS/19/mothering/
日経BP総研メディカル・ヘルスラボが、アカデミア、企業、自治体、働く女性、学生などと連携しながら女性の栄養問題について、広く社内に認知・啓発し、改善策を検討し社会実装していこうという活動で2018年からスタート。
同プロジェクトは、体調を良くして、仕事のパフォーマンスをもっと上げたい人、将来、赤ちゃんが欲しいと思っている人に知っておいてほしい知識やニュースを伝え、現状の問題点を解決する方法を提案します。ロート製薬様、明治様、バイエル薬品様などがコア・パートナーとして協賛。
★関連情報
「生理快適プロジェクトはこちら」
