未来のマーケット・ニーズを予測し、そこから求められる機能、実現するために
必要な技術を推定する
アプローチ手法で、今後10年の技術進化を予測。
すでに、1,700を超える技術系・研究機関にて、R&D戦略の立案ツールとしてご活用いただいています。
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「市場ニーズ」を展望し、それらを満たす「商品機能」を定義、その機能を実現するための「技術」を提示する。『テクノロジー・ロードマップ 全産業編』はこのアプローチで、今後10年進化していく「市場」「商品」「技術」を描いています。2013年の創刊以来、アップデートを続け、これまで1900社を超える企業にご活用いただいています。今回の新版から全体を「第1部 未来課題・業際編[ソーシャル・イノベーション]」と「第2部 業種・業界編[インダストリー・イノベーション]」の2部構成に分けました。第1部は、社会や経済、環境あるいは人間そのものについてイノベーションを起こす、40テーマを取り上げます。喫緊の課題である「1章 社会・経済安全保障」と「2章 ネイチャーポジティブ」に加え、今後注目される「4章 ヒトの能力拡張」について展望します。いずれも特定の産業の中だけでは解けない業際のテーマです。第2部は「モビリティー」、「医療」、「健康」、「ロボット」、「エレクトロニクス」、「材料/製造」、「金融」、「農業/食品工業」など、それぞれの産業界でイノベーションを起こす81テーマを選んでいます。
「自社の技術が、将来的にどんな製品やサービスに結び付いていくかを計画書にまとめよ」。上司からこのような宿題が出されたとき、本レポートがすぐに役立ちます。まず未来の市場ニーズを予測し、それを満たす機能や商品を推定、それを実現する手段=技術に落とし込む。このようなアプローチで描かれた技術ロードマップは、私共の「テクノロジー・ロードマップ」だけです。技術は、業界の垣根をまたぎ、進化しています。異業種のロードマップを読み込むことで、技術戦略立案のヒントが見つかるかも知れません。
「ESG経営やパーパス経営、SDGsの潮流を踏まえ、中期経営計画をまとめる必要に迫られている」。経営企画の方から、最近、このようなことを耳にします。中期経営計画を立案するには、自社の製品・サービスが顧客に受け入れられ、市場に広がっていく「未来像」を明確にする必要があります。そして、技術系企業であれば、その「未来像」を実現するための「技術」を特定する必要があるでしょう。私共の「テクノロジー・ロードマップ」は、市場・商品・技術を「統合」し、「未来像」を分かりやすく提示します。
VUCAの時代に競争優位に立ち、売上を伸ばしていくためには、経営者と営業、マーケティング、技術などの担当者の意思疎通が不可欠です。市場、商品、技術が一体化した私共の「テクノロジー・ロードマップ」は、企業が目指す方向性を共有し、組織の一体感を醸成するための「コミュニケーションツール」としても活用いただけます。ぜひ、「テクノロジー・ロードマップ」を参考に、議論しながら自社のオリジナルなロードマップを作成してください。進むべき道筋が明確になり、戦略の実行に推進力を与えるはずです。
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社会あるいは経済の安全保障は2033年に向けて取り組む重要課題である。災害を予測する、台風を制御し、さらに発電に使う、といった動きがある。安全を考える対象は都市、サイバー空間、宇宙へと広がる。
自然を再興しつつ、経済を回すことも2033年に向けた重要課題である。環境を保護するだけではなく、得られる成果物の価値を高め、無駄な消費や廃棄を避ける。そのために様々なテクノロジーが動員される。
カーボンニュートラルを目指し、核融合への挑戦が本格化する。太陽光発電を多彩な用途に使うために次世代太陽電池のニーズが高まる。リチウムイオン電池を超える特性を持つ全固体電池の開発に期待がかかる。
少子高齢化社会においては人間の能力を拡張する取り組みが欠かせない。AI(人工知能)は人間の仕事を奪うというより協働活動をうながす。ゼロから何かを作り出すイノベーターが求められる。
人が幸せを味わうことがテクノロジーを使う最終目的になっていく。デジタル技術の広がりにより、これまで実現できなかったことが可能になり、スポーツやエンターテインメント、コミュニケーションが変わり、新たな体験ができる。
製造業はAIやメタバースなど新技術を取り入れ、問題解決を進めていく。物流の業務負荷の軽減、労働環境の是正が急務となる。データとデジタル技術を使い、マーケティングが変わる。社会資本や公共サービスの変革を自治体が推進する。
メタバースを中心とするサイバーネットワーク連携が進む。ライフログの他者との共有が進み、個人、社会の過去や未来の動向を推定できるようになる。AIとの対比により人間の認知機能(知性・情動・意思)の価値が見直される。
交通事業者が、福祉事業者や小売業者などを巻き込んで街全体の移動手段を提供する試みが進む。環境への負荷が軽く、都市の持続力と災害への対応力を高める交通体系が構築される。クルマ自身の進化に加え、道路の革新も図られる。
医療へAIが使われ、ロボット手術、看護アシスタント、入院ワークフローアシスタントが成長する。生体・環境情報を統合解析する新サービスが出現。がん疾患においてもデジタル治療製品の開発が進む。
独居高齢者が急増し、自宅・施設での見守り対策が急務となる。高齢者の心身に関わる孤立を防ぐ会話ロボットなどコミュニケーションAIの普及が期待される。個人に特化したヘルスケアや生き方支援のサービスを提供するビジネスが増える。
ロボットの高性能化・低価格化に伴い、サービスやコミュニケーションのロボットが登場する。国内では2025年以降、生産年齢人口が急減し、介護ロボットのニーズが増大する。働き手不足の解決のためにもロボットは貢献する。
医療用の貼り付け型センサーで他のデバイスを補完し、高精細な情報が収集可能になる。作業の生産性を上げるために視覚・聴覚・認知を拡張するサービスが普及する。非接触インタフェースがユニバーサルデザインの一環として認知される。
あらゆる領域にデジタル技術が入り込む。例えば、住宅のデジタルツインに関わるデータ分析、原因診断、工事提案の技術が開発される。製造工程の無線化に向けて自営網の導入が進む。
データ駆動型の実験によって材料を開発する時代に入っている。バイオとデジタルの融合が進み、データ駆動型のスマートセルや生産プロセスが開発され、新産業が生まれる。
シェアリングエコノミーや副業容認の流れが広がり、会社中心の中央集権型から個人中心の自立分散型に社会構造が変化、金融もそれに合わせて新たなサービスを提供していく。
全世代の日常生活で運動量が大きく減少しており、低カロリー食品の市場が拡大する。新型コロナウイルスなどを不活性化する、感染対策の機能性表示食品が登場する。バイオやデジタル技術との融合が進む。
水素やアンモニアの活用が進む。送配電への投資も増える。ガス産業のメタネーション技術の開発が本格化する。新興国で浄水・海水淡水化への要望が、先進国で施設を効率的に更新/縮小する要望が、それぞれ出てくる。
国際協力による月・火星探査や民間企業の月面ペイロード輸送が実施され、宇宙探査が民間主導の時代となる。NASAは2030年以降、民間運営の宇宙ステーションを利用する意向である。
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