「ウイズコロナ」の時代には、人と人が直接接触しない、時間と空間を超えた情報のやり取りによる遠隔でのコミュニケーション、体験、行動予測が求められる。バーチャルリアリティ（VR）を中心に五感伝送、アバター、ライフログといった要素を駆使し、身体だけでなく意識的な能力を拡張する技術、さらに神経を刺激し直接インタフェースとする技術の今後10年のロードマップを示す。

商用車分野において、自動運転の開発が加速する。超小型モビリティーは、人々の生活に密着する交通手段となる。MaaSへの対応が進んで利用者は手段を考えることなく適切な移動ができるようになる。所有より使用に価値を持つ人々に自動化、無人化が進み、シェアリングやライドシェアが普及する。空飛ぶクルマは、2025年頃に初期の機体とサービスが登場する。

2030年の再生可能エネルギーによる電源構成の目標比率が22～24％となる。日本国内で開発余地の大きい洋上風力発電の主電源化に期待がかかる。バイオマス発電は過去10年間で2.5倍以上となり、今後日本がけん引役となる。環境適合性、経済性、安定供給、安全性の原則の下、核融合エネルギーは21世紀半ばの発電実証を目指して開発が進む。

新型コロナウイルス感染症の流行により、レントゲンやCTなどの医療画像診断AIが認可を取得した上で迅速に市場に投入された。感染対策やコロナ関連死の予防策として、遠隔医療やオンライン診療が従来を超えた速度で広がる。ゲノム編集を利用した診断技術や治療法の開発により、ウイルス感染症やがん、遺伝病の診断・治療法の登場が予想される。

医療従事者はAI活用によって生産性向上と医療の質向上を実現し、患者は医療情報を活用した個別化医療を受けられる時代が到来する。新型コロナウイルスの影響で、スポーツのパーソナライズ化や医療との融合が加速、保険募集プロセスそのもののデジタル化が想定より伸展している。ウイルス感染症遺伝子、抗原や抗体診断POCT機器が世界的に普及した。

新型コロナウイルス感染症のリスクから、対面を避けた遠隔コミュニケーションや、接客、受付などのコミュニケーションサービスの自動化で強いニーズが生じる。高齢化、感染防止の観点もあり、ECによる配達量は増えるが労働人口は減少することから配送ロボットの活用が進む。アフターコロナの世界では、無人化や連続生産による産業構造の変化が加速する。

健康関連の化学分析用の貼付型センサーが一般化、生活と血中成分の関係が明確になり、データ分析・診断サービスに発展する。レーダーがモジュール化されスマートフォンに搭載、表示デバイスは高精細化から高忠実度化に向かい、ライトフィールドディスプレイの利用が始まる。LiDAR機能を搭載した高精細かつ利用時にストレスの少ないスマートフォンが登場する。　

先進的企業は量子コンピュータ活用戦略を立案、業務適用し、巨大な先行者利得を獲得する。IoTデバイスの劇的増加に伴って端末（エンドポイント）でのサービス開発が本格化する。セキュリティー分野で使われてきた異常発見技術が、テレワーク用に広がった後、他の用途に普及する。超高速領域利用のために、帯域幅が広いテラヘルツ領域の開発が進む。

環境・安全、働き方といった観点が社会から重要視され、計算機を用いた開発効率化やロボットによる実験自動化への投資が増加する。カーボンニュートラルで環境中での生分解性制御が可能な植物バイオマスのマテリアル利用への取り組みが活発化する。AI /機械学習の導入によって、生分解性プラスチックの多品種化、生産体制の拡充が迅速に進められる。

新型コロナウイルスの影響でリアル店舗でのネット活用が進み、オムニチャネル型の体験/サービスが一気に進む。シニアマーケットの市場規模は10年後に17兆円程度になる。オンライン行動の評価や予測が商品化され、リアルタイム・自動化が分析の主流となる。遠隔授業や自己学習が可能なコンテンツが多く提供され、都市と農村での教育格差が縮まってくる。

「ウイズコロナ」において、安全かつ誰もが利用できる高度な金融サービスを実現するためにAIが活用される。ブロックチェーンはフィンテック、非金融分野へと応用が一気に広がる。少子高齢化にコロナ不況が加わり、超低金利は続き、資産運用は個人が責任を負う時代を迎えている。株価予測の応用が拡大/高度化し、資産運用に関するビジネスモデルが変化していく。

新型コロナウイルス感染後の重篤率に高血圧、高血糖、肥満が関与することで、生活習慣病の予防・改善への関心がさらに高まる。感染予防対策を目的とした機能性食品の研究開発が促進される。食や調理をエンターテインメントとして捉えて娯楽性を高める市場が拡大する。世界的なタンパク質不足対策として細胞農業が注目を集め、巨額の資金が注がれている。

各種デバイスを利用したインフラ点検・監視システム、ライフサイクルコスト低減のための自己修復建材、エネルギー管理やヘルスケア、セキュリティーの確保など、AIを活用したスマートビルディング/住宅から、交通分野を含めて都市全体で経済社会構造の変革を目指すスマートシティ/スーパーシティの将来像を俯瞰する。成長分野として中・大規模木造建築が注目される。

IoTの技術革新により、資源利用の削減、資源循環の促進を可能にする環境が整ってきた。2030年時点での廃棄物の大幅削減を目標とする「サーキュラーエコノミー」のほか、インフラ形成において重要である「電力」「ガス」「水」「情報通信」、新型コロナウイルス感染症の影響で無人/非接触交通の需要が高まる「運輸・交通」の各産業分野の今後10年の将来像を示す。

宇宙活動範囲の拡大とそれに伴う滞在時間の長期化が進行し、多様な宇宙居住インフラ装置が発展する。低コストのロケットの市場参入と小型衛星技術の進歩によって、宇宙空間でのビジネスへの参入障壁は下がっている。50席級機体が定期便用に登場し、現在のビジネスクラス程度の費用でマッハ2前後の超音速飛行による時間短縮を享受できるようになる。