未来のマーケット・ニーズを予測し、そこから求められる機能、実現するために
必要な技術を推定する
アプローチ手法で、今後10年の技術進化を予測。
すでに、1,700を超える技術系・研究機関にて、R&D戦略の立案ツールとしてご活用いただいています。
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従来の技術ロードマップは、「この技術はこれだけ伸びる」ことを示したもので、「将来どのような製品やサービスが市場に受け入れられるか」の視点が抜けています。本レポートは、まず「市場ニーズ」を予測、それを満たす「商品機能」を定義し、その機能を実現するための「技術」を提示するというアプローチによって作成されています。この最新刊では、2022年版からテーマを一部入れ替えました。例えば、カーボンニュートラル時代を見据えた「第1章:グリーンイノベーション」では11テーマ中4テーマ、DX革命を捉えた「第2章:デジタルトランスフォーメーション(DX)」では7テーマ中5テーマを新規テーマとしています。さらに、「第3章:時空/意識の超越」では、話題のメタバース関連の動向を充実させました。そのほか、「モビリティー」、「医療」、「健康」、「ロボット」、「エレクトロニクス」、「金融」、「農業/食品工業」など全産業分野を対象に、イノベーションを起こす124テーマを選定し、今後10年の技術進化を予測しました。
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水素は、発電・産業・輸送などで幅広く活用されるカーボンニュートラルのキーテクノロジーであり、新たな資源と位置付けられる。太陽光発電の多彩な用途展開に必要な次世代太陽電池のニーズが高まる。海洋を利用した自然エネルギー発電の行き着く先として台風発電が位置付けられる。全固体電池の開発が飛躍的に進展し、Liイオン電池を超える特性に期待がかかる。
製造業の課題解決にはデジタルトランスフォーメーション(DX)化が必須で、製造DXはAIやメタバースなど新技術を取り入れ、新たなフェーズに入っている。働き方改善法に伴う2024年問題を見すえ、DXによる物流業界の業務負荷の軽減、労働環境の是正が急務となる。データとデジタル技術を活用して社会資本や公共サービスを変革するインフラ分野のDXを国が推進する。
本格的メタバースの到来は2030年以降のことと予想されていたが、そのロードマップは大幅に前倒しされた。メタバースを中心とするサイバーネットワーク連携が進む。ライフログの他者との共有が進み、個人、社会の過去や未来の動向を推定できるようになる。人工知能(AI)との対比により人間の認知機能(知性・情動・意思)の価値が見直され、認知機能拡張技術が探求される。
交通事業者が、福祉事業者や小売業者などを巻き込んで街全体の移動手段を提供する試みが進む。低環境負荷で移動困難者対応、都市持続力強化、災害対応力強化を踏まえた交通体系が構築される。2025年頃にV2Xを装備し、周囲の自動車と位置・進路情報の交換が始まる。「空飛ぶクルマ」は当初、操縦士が搭乗し、2030年頃に遠隔操縦化、最終的に自動操縦となる。
医療AIの世界市場は、ロボット手術、看護アシスタント、入院ワークフローアシスタントを中心に成長する。世界レベルでセキュリティーが強化された生体・環境情報を統合解析する新サービスが出現。再生医療は、汎用性の高いドナー細胞や点滴投与の利用が可能で、現実的なコストで提供される幹細胞が普及のカギとなる。がん疾患領域でもデジタル治療製品の開発が進む。
独居高齢者が急増し、医療制度の崩壊のみならず、生活の質の低下が懸念され、自宅・施設での見守り対策が急務となる。認知症の人は、2050年に世界で1億1900万人と予測され、高齢者の心身に関わる孤立を防ぐ会話ロボットなどコミュニケーションAIの普及が期待される。多様性を尊重した個人に特化したヘルスケアや生き方支援のサービスを提供するビジネスが増える。
ロボットの高性能化・低価格化に伴い、ロボティクストランスフォーメーション(RX)のトレンドが起き、30兆円市場となる。コロナ禍を契機に、コミュニケーションサービスのロボット化や遠隔コミュニケーションの普及が始まる。国内では2025年以降、生産年齢人口が急減して介護ロボットのニーズが増大する。人材不足の解決のため、働き方改革に寄与するロボットが求められる。
医療用の貼り付け型センサーが一般用に拡大し、他のデバイスを補完して高精細な情報収集を行うようになる。作業負荷を軽減し生産性を上げるための、視覚・聴覚・認知を拡張するサービスが一般化する。無線で対象物の組成を同定したり、化学物質を検出する半導体による遠隔同定技術が発達する。非接触インタフェースは、ユニバーサルデザインの一環として認知される。
先進ユーザーは量子コンピュータ活用戦略を立案し、量子アルゴリズムの研究開発に着手、業務適用し巨大な先行者利得を獲得する。スマートフォンとテレビが連動し、大型ディスプレイ付きスマートフォンとしてテレビが認識されるようになる。住宅のデジタルツインに関わるデータ分析、原因診断、工事提案の技術が開発される。製造工程の無線化に向けて自営網の導入が進む。
データ駆動型の実験計画は、材料開発者の業務プロトコルの一部となる。カーボンニュートラルな植物バイオマスのマテリアル利用への取り組みが活発化する。生分解性プラスチックの普及には、原料生産から再利用まで含めた資源循環システムの推進が重要である。バイオとデジタルの融合が進み、データ駆動型のスマートセルや生産プロセスの開発が新産業を創出する。
デジタルで唯一無二の価値が保有可能となり、個人、企業ともに資産化・収益化のニーズが高まる。NFT(Non-Fungible Token)の普及により、様々なプラットフォーム上でコンテンツ売買をするクリエーターが登場。法整備が進み、スポーツDX市場が急拡大する。市場の調査環境がモバイル機器から、実空間、仮想空間へと広がり、最終的に消費者の脳自体が対象となる。
フィンテックサービス事業者は、事業者間の競争からテックジャイアントや自社グループ経済圏を形成する事業者間の競争へシフトした。シェアリングエコノミーや副業容認の流れが広がり、会社中心の中央集権型から個人中心の自立分散型に社会構造が変化していく。格付けやAIの専門家でなくてもモデルベースの自動審査機能を実現できるアプリケーションの利用が広がる。
全世代の日常生活で運動量が大きく減少しており、カロリー低減の食品産業が拡大する。食料確保のため、自然災害を抑えたり発生した場合の被害を最小限にしたりする研究が加速する。代替フードの市場は、消費者の健康志向のほか、肉の消費量やベジタリアンの増加を受けて一層拡大する。新型コロナウイルスを不活性化する感染対策の機能性表示食品が上市される。
2030年頃の未来社会を見すえ、国家戦略特区制度を活用して最先端技術の先行実装を目指す「スーパーシティ」構想が掲げられている。建設後50年以上の老齢化インフラが増加し、財源や熟練者の不足が顕在化することから点検体制を早急に改善する必要がある。コンクリート/セメント分野は、CO2固定化ポテンシャルが高いため、大規模なCO2削減に期待がかかる。
電化が困難な分野、熱や液体燃料を活用する分野において、水素・アンモニア活用が進む。新規の電源投資はほぼ再生可能エネルギーとなる。系統の増強も必要となり、送配電への投資も増加する。ガス産業のメタネーション技術の開発が本格化する。新興国では浄水・海水淡水化ニーズが拡大し、先進国では施設の効率的な更新・維持管理・縮小ニーズが顕在化する。
国際協力による月・火星探査や民間企業の月面ペイロード輸送が実施され、宇宙探査が民間主導の時代となる。米SpaceX社の「Starlink」が本格サービス開始を前に、ロシアのウクライナ侵攻で軍事面でも威力を発揮した。「Artemis Program」のために開発してきた超大型ロケット「SLS」の運用が始まる。NASAは2030年以降、民間運営の宇宙ステーションを利用する意向である。
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